令和の現役女子高生の５人に１人「石破首相はカワイイ」 [少考さん★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1747809326/

これが真の評価や(´・ω・｀)

ヤフーニュースのコメントによると、この円高は円が買われてるのではなく、ドルが売られてるからだそうだ。
つめり日本が評価されているわけではないとのことだ(´・ω・｀)

ヤババ
JPモルガンのジェイミー・ダイモンCEOは、株式市場の調整の可能性を警告し、企業が収益予想を引き下げ、投資家が米国株式の価値を再評価するにつれて、10%の売りを予測しました。

「セ○シー発言」など問題ではない、小泉進次郎が農業改革に失敗した過去をどう評価するか
2024年08月28日（水）14時30分
https://www.newsweekjapan.jp/reizei/2024/08/post-1363.php

進次郎は農業改革失敗したので次こそは成功させるために
ＪＡの既得権益潰したら評価する

読みが浅いなお前ら
旧安倍派の不記載問題の担当で汗をかいて
今回米発言で野党の矢面に立つ　党内では評価上がるよ

トヨタ創業家の豊田織買収案、少数株主にとって最善でない−英ゼナー
豊田織が保有する不動産や株式の含み益などを考慮すると、
同社の価値を過小評価している恐れがあると指摘。

ソシオはレポート読んだだけどわからん

ＳＭＢＣ日興証券（以下「弊社」）では、今回ソシオネクスト（以下「同社」）の目標株価を2,600円に据え置くが、直近の株価の下落に鑑みて、投資評価を「2」から「1」へ引き上げる。同社の成長ドライバーはAutomotive向けが中心であるが、ここ数年は5G Networkが業績をけん引、その後全社業績の重しとなった局面が終焉を迎え、Automotiveの新製品量産及び、昨年度商談獲得した北米データセンター向け製品の貢献により業績反転が明確化しよう。目標株価算出は27/3期予想EPSにPER19倍程度（類似企業5社の平均水準を参考。従来20倍）を適用する。同社業績は26/3期上期をボトムに反転、下期の新製品貢献を想定する。

足元追加関税の政策動向に伴い、最終需要への不透明感が強い状況である。その中で同社業績動向を今後占うのは新規製品の立ち上がりの貢献が大きくなる局面である。同社製品はカスタム製品であり、コモディティ製品市場における価格交渉、価格競争に陥る可能性は低いと考えられ、同社業績が一旦の減速からの回復、拡大を予想する中で投資妙味が高まっている状況と考える。

俺のタウンズがようやく評価され始めたな(´・ω・｀)長かったぜ

GFAは暗号資産ディーリングの運用状況に関するお知らせで
もうミームコインを評価利益として発表できないだろ

>>345
いつもどおりビットコイン集めてた
それが評価されてる

にゃん〇コイン原価評価とか草

＞決算短信の開示が遅延する理由ともなった論点である、暗号資産に関する評価手法に関して、監査
法人アリアと当社の定める暗号資産に関する評価手法（時価評価）において、ここまで両社協議を重
ねてきましたが、結論としては、保有する「Nyanmaru Coin（$NYAN）」をはじめとしたミームコイン
の評価益については時価評価での計上ではなく、原価評価での計上にて行うこととなりました。
ミームコインをはじめとする暗号通貨の各種上場先取引所の信頼性、並びに出来高を加味すると、
時価評価が公正妥当とされる“活発な市場”という定義に基づくものであると、時価評価で都度洗い
替えをすることを当社は前提としておりましたが、監査法人アリアからのミームコインにおける換金
性を含む“活発な市場”であるか否かのご指摘や見解、判断基準となる指標に関して話し合いを行っ
てきましたが、今回保有するビットコインなど以外のミームコインに関しては原価評価が妥当である
との最終的な判断を受けております。

おぎゃあああああああああ

当社の時価総額は、21 ミリオン計画発表時の 1,629 億円から 4,703 億円（2025 年５月 20 日時点）に
大幅に拡大しております（調達金額である 933 億円を大幅に上回る企業価値の向上を実現できており、
当社の戦略が市場から高く評価されている証左と言えます）　大きく上回るわろたｗ

メタプラのBTC評価額って2800億くらいあるの？

ふさも過大評価されてると思う
あいつら髪が生えてるだけじゃん(´・ω・｀)

半導体は過大評価だから逃げとけ

>>10
自己評価高いねｗ

齋藤ジン氏の最新著作『世界秩序が変わるとき 新自由主義からのゲームチェンジ』（文春新書、2024年12月17日刊）では、具体的な投資銘柄の推奨は明示されていませんが、トランプ政権の経済政策（「トランプ2.0」）や新自由主義の終焉に伴う市場環境の変化を背景に、投資機会のある業界やセクターについて言及があります。以下は、書籍および関連インタビュー（特に『週刊文春』2025年3月27日号など）に基づき、投資すべきとされる分野の概要です。

1. 投資機会のある業界
齋藤氏は、第二次トランプ政権の政策（関税強化、米国第一主義、対中強硬姿勢）やグローバルなパラダイムシフトが日本企業に新たな機会をもたらすと指摘。以下のセクターが注目されています：
商社：
理由：トランプ政権の保護主義やサプライチェーン再編により、グローバルな資源調達や物流の重要性が増す。日本の総合商社は、資源・エネルギー分野での強みや国際ネットワークを活かし、恩恵を受ける可能性が高い。

背景：米国の関税政策（例：中国への60％関税）が現実化すれば、代替供給元としての日本の商社の役割が拡大。

自動車メーカー：
理由：トランプ政権は中国製EV（電気自動車）や部品に高関税を課す方針。日本メーカーは、米国市場での生産拡大やEV技術の優位性を背景に競争力を維持・強化できる。

例：トヨタ、ホンダなどのグローバル展開力とハイブリッド/EV技術が強み。米国での現地生産比率が高い企業が特に有利。

大手ゼネコン：
理由：トランプのインフラ投資拡大政策（例：道路、橋、空港の整備）や、米国のエネルギー安全保障強化（シェールガス、再生可能エネルギー開発）が建設需要を押し上げる。日本のゼネコンは、海外での施工実績や技術力を活かし、米国市場で受注機会を得る可能性。

背景：米国のインフラ老朽化問題とトランプの「アメリカ再建」キャンペーンが追い風。

2. 投資の背景と戦略
日本市場全体の魅力：
齋藤氏は、日本が「数十年に一度の投資機会」を迎えていると強調。円安、企業統治改革（例：東証のPBR1倍割れ是正）、日経平均の持続的上昇（2025年3月時点で約4万2000円）が投資環境を改善。

グローバル投資家（ヘッジファンド、機関投資家）が日本市場に再注目。中国の経済的衰退（不動産バブル崩壊、債務問題）とは対照的に、日本の安定性と成長性が評価されている。

トランプ不況の終焉：
『週刊文春』インタビュー（2025年3月18日）で、齋藤氏は「トランプの言動による株価下落は今が最悪期。今後は安定する」と予測。2025年春以降、市場の不確実性が低下し、日本株の上昇余地が拡大すると見込む。

リスク管理：
トランプ政権の予測不能な政策（例：関税の突然の変更）や地政学的リスク（米中対立、ウクライナ情勢）を考慮し、分散投資が重要。特定の銘柄に依存せず、セクター全体への投資を推奨。

【世界経済情報】モハPチャンネル
@MohaP_WorldNews
国債が格下げされると、国債を持っている金融機関なんかは、みんな信用力が低く評価されるので、社債利回りも上がります。つまり、株も売られます

日本人の民度は元々クソだったよ
日本すごいで過大評価されていっただけ(´・ω・｀)

なんかもうリアルタイムでアニメ見ることなくなったな
評価いい完結したやつ見るだけ(´・ω・｀)

>>951
評価損益率が増えていくのが楽しい
3倍くらいになったらこの株この値段で買ってたんだぜって自慢したい

>>517
ハゲ坊主タマおじの押入れ千日回峰はもっと評価されても良いな⊂(｀ェ´)⊃

敷島製パンで評価出来るのはイングリッシュマフィンだけ(´・ω・｀)後は買うに値しない生ゴミ*個人の感想です