ヨーロッパの株式市場はノンビリしたもんだし…

手持ちは現物買いのみだから
1週間ほど株式市場見ないが良いかな？😣

>>944
それ思った
民主党が勝ったはいいけど党を代表する顔みたいな人物まだ決まってないよね
トランプはトランプでしょんぼりしちゃってるし
今の市場に対して発言する人が居ない状況が1番良くない気がする

米国市場でセリクラやるつもりか

あーあーあー終わりだよほんとこのゴミ市場

JT各国の主要市場シェア（JT発表による）：• 台湾：51.0%
• フィリピン：49.7%
• 英国：43.1%
• 日本：41.2%
• ロシア：37.4%
• トルコ：27.6%
• スペイン：27.4%
• ルーマニア：26.0%
• イタリア：23.5%

ばかなんじゃなかろーかまじでいい加減にしろやゴミ市場

>>98
日本の3倍ぐらいボラの激しい韓国市場では相当自暴自棄なやつ出てたな(´・ω・｀)

データセンターやめるとこうなるぞ！という株式市場からのアンサーソングや

毎日-1000とか-3000さあ
こんなにつらい日本市場も久しぶりだよ(´・ω・｀)

ボットン便所市場　来てんね―

民主は市場崩壊させた責任取れよ

ダウ能天気に上がってんなと思ったら市場開いたら下り最速

米市場がこんな反応するってマジで終わりの始まりくさいな
つんでもねー逆回転がきてる

キオクは少なくとも来年の期末決算見てからじゃないと明確な買いは来ないだろ
5月の1Q予想の数字を4回来るという前提で10万突破したまではいいが6万を割れるという事は今期の1Q業績の否定になってしまった
現在の株価はもう今期の業績などどうでもいいという市場の答えだ指標で買い煽りなんて何の意味もない
今期以上の業績を来期以降も継続できる見通しが立たない限り上はない

現在のロシアにおける外資系企業のビジネス環境は、撤退・残留のどちらを選んでも多大な損失を避けられない「逃げ道のない選択」を迫られており、ロシアに会社や資産を残している企業は、現在進行形で極めて巨大なリスクに直面しています。
• 撤退を選ぶ場合（事実上の資産没収リスク）
市場価値の「40%以下」での売却を強制され、さらにその大半（市場価値の35%）をロシアの国家予算へ上納させられます。手続きには当局の承認も必要で、最終的に手元に残るのは元の価値のわずか「5%程度」となり、実質的に資産の大半を失うことになります。
• 残留を選ぶ場合（一方的な経営権の剥奪リスク）
「事業を守るために残る」という選択自体が地雷を踏むようなものです。ロシア政府の大統領令により、前触れもなく現地法人が「一時管理」下に置かれるリスクが常に付きまといます。所有権の形だけ残されても、経営権やサイフ（支配権）は完全にロシア側に掌握され、自社の利益やインフラを一方的に利用されることになります。
【総括】
ロシアに拠点を置く企業は、「撤退すれば資産の95%を毟（むし）り取られ、残留すればある日突然会社を丸ごと奪われる」という、生殺○のようなハイリスク状態に置かれています。国際的なビジネスルールや法的な保護が一切機能しないため、どのような防衛策も通用しない極めて不条理な環境と言えます。

Geminiに聞いたらJTが1位

2位は↓だってばよ


三井物産（8031）＆ 三菱商事（8058）— エネルギー権益による利益貢献
​現地で製品を売る事業ではありませんが、ロシアの天然ガス（LNG）開発プロジェクト「サハリン2」の権益を維持し続けており、業績に大きな利益をもたらしています。
​ロシア市場での状況：
サハリン2を運営する新会社（ロシア法人）に対し、三井物産（12.5%）、三菱商事（10%）の出資・権益継続が承認されています。
​利益への影響：
サハリン2からのLNG供給および配当金は、両社の資源分野における堅調な利益基盤となっており、日本へのエネルギー安定供給の面からも事業を維持しています。

JT（JTI）は1999年からロシア事業を展開し、2007年には同国のたばこ市場でシェア首位（約37%）となっていた。

うわああああ(´･ω･`)

下痢は何故毎回市場の動きに逆らうのか

>>471
6年を無駄にしたんじゃない
6年間の市場勉強の代金を支払ったんだ
それを糧に次の投資に役立てろということだ

もし空き巣に入られてもようわからんDIYのトイレ、照明、アクアリウムなどを眺めて帰るだけさ(´・ω・｀)
DIYは作者にとっては宝物だけど他人にとっては市場価値ゼロのゴミなのさ

任天堂はブルーバーグの市場予想
純利益2300億に対して2200億。

>>609
アメリカ市場での記録:• 発売から1年間（2025年6月〜2026年5月）でアメリカ国内の累計販売台数が590万台を達成。これはゲームボーイアドバンス（650万台）に次ぐ、アメリカ史上歴代2位の好ペースです。
• 2025年には年間を通じて米国で最も売れたゲーム機となりました。
• 2026年に入っても、3月や5月の米ハードウェア販売ランキングで首位を獲得しています

だって
売れてないような印象だけなんだな

7203トヨタ　3533円　+505

大幅上昇。今日は自動車株の上昇が目立っている。米中間選挙で民主党が上下両院
の多数派を奪還したことを受け、トランプ政権の強硬な関税政策が後退するとの
期待から、自動車株全般に買い戻しが広がっている。こうしたなか、同社株は決算
発表前から8%超上昇していたが、13時55分に2Q決算が発表されると、さらに上げ幅
を拡大。7-9月期の営業利益は前年同期比34%増の約1兆1300億円と市場予想を上回り、
通期営業利益予想も3兆4000億円から3兆9000億円へ上方修正した。また、自己株式
取得枠を1兆円から1兆3000億円へ拡大し、10億株の追加消却も発表。ただ、取得枠
の増額分は主に損害保険会社などの政策保有株式を公開買付けで取得するもので、
市場での買い需要が直接3000億円増えるわけではない。決算内容だけでは今日の
急騰を説明しにくいとの見方もあるが、関税懸念の後退による買い戻しに、好決算
や株主還元強化が重なり、上昇に弾みがついている模様。明日以降も強い動き続け
られるか注目される。

株式市場は、これまでの過熱による歪みが限界に達し、
いよいよ「バブルのツケ」を払わされる局面を迎えました。
かねてより警告してきた通り、日経平均株価の月足ベースにおける過熱感は極めて強く、
長期移動平均線（MA）からの上方乖離は危険水準に達していました。
事実、月足5年MAからの上方乖離率は一時100%を突破しました。
これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%を遥かに凌ぐ、
歴史的にも類を見ない異常値です。
過去の相場環境に照らしても、これほど極端な乖離を保ったまま
高値を維持することは不可能であり、下落に転じた際は一瞬で崩落するリスクを孕んでいます。
今後は、移動平均線が現在の株価水準に追いつくまで、
数年規模の長期的な日柄・値幅調整を余儀なくされるでしょう。
仮にこれが本格的なバブル崩壊の始まりであれば、二度と同水準には戻らないか、
あるいは10年以上先まで低迷が続く可能性すら否定できません。
昨年春から今年夏にかけて、異常なペースで急騰し、長期MAから大きく乖離した高値圏において、
まさに今、相場が足元から崩れ始めているのが現在の状況です。
これは一時的な押し目ではなく、明確なバブル天井の形成であり、
大規模な暴落の兆しであると捉えるのが自然です。
また、2012年のアベノミクス以降続いてきた長期上昇トレンドの成熟度や、
平成バブル崩壊、リーマン・ショックといった過去の大クラッシュの周期性を鑑みると、
今回の下落が軽微な調整で済むとは到底思えません。
相場が必然的にサイクルを描くことを踏まえれば、
ついに長期的な需給反転を伴う本格的な暴落局面が到来したと考えられます。
さらに、日本株以上に深刻な過熱状態にあった韓国市場の動向が、
この下落トレンドを決定づける要因となっています。
韓国株は半導体バブルを背景に、わずか1年で株価が3倍に急騰する狂乱を見せました。
しかし、その上昇を支えていた個人の信用買い残高が限界まで膨れ上がった結果、
ついに足元でバブルが弾け始めています。
日本株も同様に半導体セクター主導で株価が急騰した背景があるため、
東アジアのハイテク株としてグローバル資金流出の連鎖に巻き込まれ、
甚大な被害を免れることは困難です。
総括として、現在の相場は持続不可能な狂熱の終焉であり、
投資家は直ちに現実を直視すべき局面にあります。
今後の下落スピードと規模は、過去の歴史的クラッシュに匹敵する恐れがあるため、
資産防衛を最優先とした徹底的なリスクオフ戦略が強く求められます。