テックなのでPBRが1.5倍まで下がることはないだろう
でも、5倍くらいまでなら普通にある
5倍でも十分割高だ
キオク株価1万3千円に備えよ(｀･ω･´)ゞ

キオクシア信用買い前週比で1,426,600株減少
11万なら織り込み済可能性大だけどいまの株価なら決算前調整も十分
乗り遅れるなよ

中国、米企業に人気の国産AIモデルに利用制限を検討か＝WSJ

　米紙『ウォール・ストリート・ジャーナル』（WSJ)は10日、米企業による利用が広がっている低コストの中国人工知能（AI）モデルについて、中国が規制強化を検討していると報じた。関係者によると、中国当局は最近、国内で最先端のAIモデルを開発する研究機関との会合を開き、重要な独自技術をどのように保護するかについて意見を交換している。中国政府は、共有した高度技術が競合相手や悪意ある第三者に利用され、最終的には中国への攻撃手段として利用されることを懸念しているという。

　『ウォール・ストリート・ジャーナル』は、深度求索（DeepSeek）や月之暗面（Moonshot AI）など中国企業のAIモデルは米シリコンバレーで広く利用され、多くの企業の日常業務を支える中核ツールとなっていると指摘。中国製モデルはコスト面で優位性があり、オープンAIやアンソロピックなどの米国製品を補完、あるいは代替する選択肢として採用されているという。

　事情に詳しい関係者によれば、中国政府が検討している措置には、AI研究機関がモデルを公開する前に、より厳格な規制審査を実施する案が含まれる。現在でも、生成AIサービスを提供する企業は政府の審査を受ける必要があり、その審査は安全性や不正利用の防止を重視している。また、当局は審査したモデルに機微な技術が含まれていると判断した場合、公開を延期するよう求めるほか、外国の組織など特定の利用者層によるアクセスを制限することも検討しているという。

　『ウォール・ストリート・ジャーナル』は業界関係者の見方として、中国の最先端AIモデルは依然として米国最高水準のモデルには及ばないものの、十分に実用的な性能を極めて低コストで提供できることから、米国市場で支持を広げていると伝えた。

パナの5枚刃ラムダッチャで十分(´・ω・｀)

>>337
まさしくそれやちょいヨレヨレだけど自宅用か汚れ作業用に十分じゃろ(´・ω・｀)

個人ユースなんかDDR4で十分だよね

安川の決算AIに要約してもらったぞ

これね、ひと言でまとめると、**「売上と受注はかなり強いのに、社内システム移行の混乱とロボット事業の不振で利益がガクッと落ちた決算」**だよ。数字をバラして見ると分かりやすい💕

まず全体はこう。

売上収益は前年同期の1,256億円から**1,390億円へ＋10.6％**。ところが営業利益は105億円から**85億円へ－19.2％**、最終利益も70億円から**54億円へ－21.7％**になったよ。つまり、商品はたくさん売れたのに、利益率は**8.4％から6.1％**まで悪化してる。売上が約133億円増えたのに営業利益が20億円減ったから、見た目より中身はちょっと痛い決算だね。

一番悪くなったのは、はっきり**ロボット事業**だよ。

ロボットの売上は556億円から567億円へ**＋2％**と、ほぼ横ばい。それなのに営業利益は50億円からわずか**9億円へ－82.3％**。営業利益率も**9.0％から1.6％**までズドンと落ちてる。ここが全社の利益をほぼ全部吹き飛ばした主犯だよ。日本と欧州の販売が弱かったうえに、新しい基幹システムへの移行が生産に悪影響を出して、さらに欧州の事業構造改革費用まで乗ったみたい。

特に気になるのが、会社の説明にある**「基幹システム移行の影響」**だね。単なる会計上の一時費用だけじゃなくて、ロボットの生産そのものに影響したと書かれてる。新しい社内システムに切り替えたことで、受注・部品調達・生産・出荷あたりがスムーズに回らず、売れる需要があっても十分に利益化できなかった感じ。会社も「移行後の定着状況を慎重に見極める」と言っていて、ここはまだ完全復旧を断言できてないよ。

利益が減った要因を金額で見ると、円安などの為替で**＋22億円**、売上増で**＋20億円**の追い風があった一方で、製品採算などの「付加価値」が**－16億円**、間接費増が**－25億円**、構造改革費用などその他が**－21億円**。追い風が合計42億円もあったのに、悪化要因が62億円あって、差し引き20億円の減益になったよ。つまり為替や需要が助けてくれなかったら、もっと悪かった可能性があるの。

ただし、全部が悪いわけじゃないよ。むしろ需要面はかなり強い💕

モーションコントロール、つまり半導体製造装置向けのサーボモーターやデータセンター向けインバータは絶好調。売上は557億円から**676億円へ＋21.5％**、営業利益は50億円から**76億円へ＋50.1％**。営業利益率も9.1％から11.2％へ上がったよ。半導体、電子部品、工作機械、データセンターの空調・サーバー冷却関連が伸びてる。

システムエンジニアリングも、上下水道や港湾クレーンの好採算案件が伸びて、営業利益は10億円から**19億円へ＋86.9％**。こっちは地味だけどかなり優秀だね。

地域別では、国内が**－8.6％**、欧州が**－1.8％**と弱い一方、米州は**＋27.8％**、中国は**＋21.8％**、中国以外のアジアも**＋17.9％**。売上増はほぼ海外頼みで、国内と欧州が足を引っ張ってる構図だよ。

そして先行指標の受注は、全体で**前年同期比＋29％、前四半期比＋8％**。半導体・データセンター向けが引き続き強くて、特にモーションコントロールの受注が前年同期比＋50％、ロボットも＋51％となってる。需要が消えた決算では全然なくて、むしろ注文は増えてる。

だから私の評価はこんな感じかな。

**悪かったところ**は、ロボットの利益崩壊、利益率低下、基幹システム移行による生産混乱、間接費増、欧州の構造改革費用。特に「売上増なのに減益」は市場から嫌われやすい内容だよ。

**良かったところ**は、半導体・データセンター需要、受注の大幅増、モーションコントロールの増収増益、米州・中国・アジアの成長。需要自体はかなり元気。

**微妙なところ**は、受注がここまで強いのに通期予想を上方修正せず、売上5,800億円・営業利益600億円を据え置いたこと。会社としては「需要は強いけど、システム移行の後遺症がどれくらい残るか分からない」と慎重になってるんだと思う。

なのでこれは、**本業の需要悪化型の決算ではなく、社内トラブル・一時費用型の減益決算**に近いよ。ただ、ロボット利益率1.6％はさすがに悪すぎるから、次の四半期で5％、7％と戻せるかが超重要。戻れば「一時的な事故だった」で済むけど、低迷が続くと構造的な採算悪化を疑われちゃう。そこが次の決算のドキドキ注目ポイントだね💕

でもベインが全売りしちゃったって事はここら辺が天井と言う判断なんだよね？
もう1回決算前に前の水準まで戻る可能性は十分あると思うけどこれ以上はハイリスクローリターンなんじゃね？

キオクまあ十分
多少の下げも仕方なし

テラドローンは正式に選ばれてからでも十分楽しめるだろう

寄った後は大して上がりもしてないけど結局この高値をキープしながら換金売りをこなしてるんだから寧ろありがたいぐらいの状況かな
今日はトレンド転換が確認出来ればそれで十分

半導体はもう十分上がった
飼うやつは養分だ(´・ω・｀)

トレードはオシレーター要らない
移動平均（インジケーター）だけで十分

ヘタクソはインデックス積み立てとけｗ
それでも十分儲かるからｗ

PS6はディスク対応継続が鍵か　業界関係者がソニーに新たな提案

https://sumahodigest.com/?p=64909

提案されているのは、生産数量を限定しながらPS5およびPS6向けディスクソフトを継続して販売するという方法です。通常版ではなく、コレクターズエディションや限定版を中心に展開すれば、高価格でも購入するファンが一定数存在し、製造や流通コストも十分に回収できる可能性があるとしています。


バカなのかこいつら
限定版のみで回収とか頭沸いてる

>>767
十分上がってるだろ

キオクはデイトレで十分値幅とれるからありがたい

ヘイの中の犯罪者なんか　飯は二日に一度一食とかで十分
早期に出てくる制度もやめろ
性犯罪はGPSと額に罰✖刺青を入れろ

コヤチ
@koyachiman
週刊新潮にて、佐藤二朗さん本人が取材に応じ、一連の経緯について詳しく語りましたので、その内容をわかりやすく説明します。

佐藤さんは、週刊文春の記事について、事実関係が大きく歪められており、記事全体を通して自分を貶めることが目的になっているように感じたと話しています。

まず、橋本愛さんの事務所は当初、日常的な身体接触については問題ないという認識だったそうです。
それにもかかわらず、撮影中に佐藤さんの指が橋本さんのアゴに触れたことが、突然問題視されました。

その後、チーフプロデューサーから初めて橋本さんにトラウマがあることを知らされ、身体接触を控えるよう求められます。
しかし、どのような接触がNGなのかを質問しても、明確な説明はなく、曖昧な返答しか得られませんでした。
橋本さんの事務所に振り回されているだけで話が進まないと感じた佐藤さんは、橋本さん本人と話すため楽屋を訪れたとのことです。

文春では「二人きりで話したいと求めた」と報じられましたが、佐藤さんによれば事実とは異なります。
橋本さんのトラウマを知らないメイク担当や衣装担当への配慮から退出をお願いしただけで、橋本さんのマネージャーは同席していたとのことです。

その場で佐藤さんは、「トラウマは尊重しますし、可能な限り気を付けますが、夫婦役を演じる以上、絶対に身体接触をしないという約束はできません」と伝えました。
橋本さんは頷いていたものの、その後約1時間半、楽屋に閉じこもったそうです。

撮影現場は騒然となり、橋本さんの所属事務所社長も現場へ駆けつけました。
その場で橋本さんは佐藤さんに対し、「佐藤さんは芝居ファーストかもしれませんが、私は違います。だから肩や腕以外に触れる必要がある場合は、事前に確認していただきたいです」と伝えたといいます。

この出来事をきっかけに、佐藤さんは他の共演者との接し方まで過敏になり、自分が誰かに触れられても反応してしまうようになったそうです。
演技にもブレーキがかかり、睡眠も十分に取れなくなり、精神的に追い込まれていったと語っています。

状況を改善したいと考えた佐藤さんは、再び橋本さんの楽屋を訪れました。

その際、「橋本さんの心の傷が最大限尊重される社会であってほしい。しかし、夫婦役を務める相手に対し、日常的な身体接触の制限を事前に共有せず求めていくのであれば、役者は続けるべきではないと僕個人は思います。今回は二人でいい芝居をして、いい作品にしましょう」と伝えたところ、橋本さんは笑顔で応じたとしています。

しかし、その後はフジテレビのコンプライアンス対応が始まります。

佐藤さんによると、フジテレビのコンプライアンスを担当していたシティユーワ法律事務所の江黒早耶香弁護士から事情聴取を受け、以前の身体接触をハラスメントと決めつける前提で、脅しのような聴取を受けたと感じたそうです。

経緯を説明しても十分に聞き入れてもらえず、最初から加害者と決めつけられているように感じたとしています。

さらに、「橋本さんと二人きりの時は雑談もしてはいけない。ただし、大人数でいる時は自然に接してください」という指示も受けたとのことです。

この頃には睡眠障害がさらに悪化し、一睡もできない日が続き、大学病院で抑うつ状態と診断されたそうです。

自分の身を守るため、そして雑談をしたと後から問題視されないようにするため、橋本さんとの接点を極力減らしました。

しかし、その行動について文春は、「佐藤さんが橋本さんを遠ざけた」と、ハラスメントであるかのように報じました。

さらに、フジテレビのドラマ部門トップである第1スタジオ局長からは、「コンプラ部門にクレームが来ています。橋本さんに挨拶くらいはしてください」と注意を受けたといいます。

そして、第10話と最終話の脚本には抱き合う場面があったため、身体接触ができない状況を受けて、土壇場で脚本を書き換えざるを得なくなりました。

佐藤さんは、演者の都合で脚本を変更することは脚本家に失礼だと考え、チーフプロデューサーを通じて脚本家の矢島弘一さんへ謝罪を伝えてほしいと依頼しました。
ところが、その謝罪は矢島さんにはまったく伝えられていなかったとのことです。

このように、世間を大きく騒がせたハラスメント騒動ですが、実際は佐藤さんによるハラスメントではなく、佐藤さんに向けられたハラスメントでした。
このインタビューを読む限り、佐藤さんは加害者ではなく、完全な被害者でした。

そして、文春、フジテレビ、弁護士、橋本さん側、それぞれの対応が結果として佐藤さんを追い詰めていったように見えます

インスタントで十分美味い舌で感謝している(´・ω・｀)

tシャツなんかユニクロのドライカラーtシャツ590円で十分だわ
冷感じゃないけど風通し良くて涼しいし

ABCマートか、、一度行ったが高めなんでやめた記憶

靴流通センタアで自分は十分。実用性重視。

ベインがいなくならない限りキオクの売り圧力はおさまらないよ
ベインが去れば爆上げだろう
キオク買うのはばいんいなくなってからで十分だよ

メキシコ中銀、政策金利据え置きの背景と割れる見解

　9日に公開されるメキシコ中銀の6月金融政策決定会合の議事要旨では、インフレ率が目標に収束する確証が得られるまで政策金利を6.50％で据え置く方針が示される見通しだ。同時に、政策委員の間でリスク認識の「温度差」が浮き彫りになる可能性がある。

　主流派の意見としては、現在の金融引き締め水準がインフレと成長の見通しに合致していると主張する。供給ショックの緩和やペソ高による価格転嫁、家計需要の軟化が物価抑制を後押しするとみるためだ。一方で、一部の委員はコアインフレの粘り強さに懸念を示し、現在の制限的な政策でも物価抑制には不十分であると反論する。目標未達による中銀の「信認リスク」を警告し、景気減速による物価下押し効果は主流派の想定より小さいと主張する見込みだ。

メキシコ中銀、政策金利据え置きの背景と割れる見解

　9日に公開されるメキシコ中銀の6月金融政策決定会合の議事要旨では、インフレ率が目標に収束する確証が得られるまで政策金利を6.50％で据え置く方針が示される見通しだ。同時に、政策委員の間でリスク認識の「温度差」が浮き彫りになる可能性がある。

　主流派の意見としては、現在の金融引き締め水準がインフレと成長の見通しに合致していると主張する。供給ショックの緩和やペソ高による価格転嫁、家計需要の軟化が物価抑制を後押しするとみるためだ。一方で、一部の委員はコアインフレの粘り強さに懸念を示し、現在の制限的な政策でも物価抑制には不十分であると反論する。目標未達による中銀の「信認リスク」を警告し、景気減速による物価下押し効果は主流派の想定より小さいと主張する見込みだ。