そもそも雇用統計は為替に影響する指標
ドル円ヨコヨコだから株には影響しないかも

さすがに日米昨日今日の値動きを前に指標程度では動かんな

🇺🇸経済指標の結果です✍

22:30発表
🇺🇸非農業部門雇用者数変化[前月比] 10月
結果：+16.5万人
予想：+6.5万人
前回：+2.9万人

🇺🇸失業率 10月
結果：6.7％
予想：4.2％
前回：4.2％

指標直前釣り上げ止まらんw

でたー指標直前無限インチキ

めちゃくちゃ空気悪い時はなぜか指標も株価を下げる方向だったりするけど今回の空気感は上は
ぶっちゃけ相当サプライズでもない限りどうでもええけど

>>443
ここを指標にする意味ないだろｗ

まぁ実際夜の指標とアメリカ時間の売買と土日のトランプリスクの3つクリアしないといけないからなー

かねてより警告してきました通り、日経平均株価を巡る現在のテクニカル指標および市場環境は、
中長期的な調整局面への移行を示唆する複数の深刻なシグナルを発しています。
特に、長期的な移動平均線からの乖離率、
心理的節目であったレンジ帯の崩壊、
そして他国市場におけるバブル崩壊の先行事例を照らし合わせると、
現在の日本株市場は単なる一時的な押し目にとどまらず、
長期的な下落・調整相場へと突入した可能性が極めて高いと考えられます。
まずテクニカル面における最大の懸念材料は、
月足における5年移動平均線（60ヶ月移動平均線）からの歴史的な乖離率です。
今年6月時点でこの乖離率は一時100%を超過しました。
これはアベノミクス初期の大相場であった2015年5月の65%を大幅に上回る異常数値であり、
中長期的な買われ過ぎの水準を遥かに逸脱していました。
過去の歴史的経験則に照らせば、これほど過剰に乖離した価格は高値を維持できず、
ひとたび反落に転じた場合は下落速度が極めて速くなります。
5年移動平均線が現在の株価水準に追いつくか、あるいは株価自体が平均線に収れんするまで、
数年単位に及ぶ期間調整ないし価格調整を余儀なくされるのが市場の帰結です。
さらに、直近半年間にわたって形成されていた
日経平均の6万円から7万円という高値圏でのボックス相場が、
本日明確に下方へブレイクしたという事実は決定的な意味を持ちます。
この半年間のレンジ形成は結果として巨大な天井パターンとして機能し、
下限サポートを割り込んだことで、これまで蓄積されていた買いポジションの投げ売りや
パニック売りを巻き込む地合いへと変化しています。
下値のメドを探るうえで重大な問題となるのが、
過去のチャート形状におけるサポートゾーンの欠如です。
日経平均は2025年4月のボトム形成以降、
約1年間において本格的な踊り場を作らずに一本調子で急騰を続けてきました。
そのため月足チャートの観点からは、
2024年7月に記録した過去高値である42,426円付近に至るまで、
実効性のある強力な下値支持線が存在しない真空地帯が広がっています。
この構造は、下落が始まった際に歯止めがかかりにくく、
想定以上のスピードで下値を試すリスクが高いことを示しています。
他国市場に目を向けると、
類似の急騰を演じた韓国株式市場の事例が非常に強い示唆を与えています。
韓国市場もまた1年間で株価が約3倍へと急騰する異例のバブル相場を演じましたが、
今年6月を境にバブルが崩壊し、現在は長期的な下落相場へと突入しています。
急騰のスピード感や構造的背景において共通点が多く、
先行して下落相場入りした韓国市場の足跡は、
現在の日本市場が直面しているシナリオの現実性を裏付けています。
以上の要素を総合すると、日経平均株価は従来の「一時的調整」というフェーズを終え、
「長期暴落相場ないし年単位に及ぶ調整相場」へ足を踏み入れたと判断するのが妥当です。
当面の投資戦略としては、楽観的な戻り期待による買い持ちを厳しく慎み、
現金比率の引き上げやヘッジ手法の検討など、
リスク管理を最優先とする姿勢が強く求められます。

15:30　6787　メイコー
2027年３月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261106566785.pdf
2026年度上期 決算補足説明資料
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261106566828.pdf
通期連結業績予想の修正並びに 剰余金の配当（中間配当）及び期末配当予想の修正に関するお知らせ
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261106566836.pdf

15:30　6875　メガチップス
2027年３月期第２四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261105566628.pdf
配当予想の修正に関するお知らせ
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261105566627.pdf

15:30　6996　ニチコン
2027年3月期第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261022554627.pdf
2027年3月期通期連結業績予想の修正に関するお知らせ
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261022554629.pdf

15:30　7472　鳥羽洋行
株主還元に関する基本方針の変更（ＤＯＥ指標導入）及び配当予想の修正（増配）に関するお知らせ
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261104563784.pdf
2027年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261104563705.pdf

15:30　7621　うかい
2027年３月期　第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（非連結）
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261105566407.pdf
有限会社山岡商事の株式取得（子会社化）に関するお知らせ
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261105566424.pdf

15:30　7701　島津製
2027年3月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261106566760.pdf
剰余金の配当（中間配当）および期末配当予想の修正に関するお知らせ
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261106566853.pdf

15:30　7702　ＪＭＳ
2027年3月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261023555292.pdf
2027年3月期中間連結会計期間における業績予想と実績値との差異および通期連結業績予想の修正に関するお知らせ
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261104564770.pdf
2027年3月期第2四半期連結決算の概要
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261105566590.pdf

15:30　7745　Ａ＆ＤホロンＨＤ
2027年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261105565266.pdf
2027年３月期 第２四半期決算説明補足資料
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261105565287.pdf
2027年３月期 第２四半期(中間期)業績予想値と実績との差異および通期業績予想の修正に関するお知らせ
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261105565274.pdf

15:30　7752　リコー
2027年3月期 第2四半期（中間期）決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261104564726.pdf
当社子会社の設立および会社分割(簡易吸収分割)による新設子会社へのサーマル事業承継に関するお知らせ
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261105565194.pdf

15:30　8012　長瀬産
2027年3月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120260928540806.pdf
2027年3月期 第2四半期決算説明資料
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261106567215.pdf
通期連結業績予想の修正に関するお知らせ
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261105566479.pdf
剰余金の配当（中間配当）および期末配当予想の修正（増配）に関するお知らせ
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261105566469.pdf
自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261105566458.pdf

15:30　8136　サンリオ
2027年３月期第２四半期（中間期）決算短信[日本基準]（連結）
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261106567050.pdf
第67期 2027年3月期 第2四半期決算説明資料
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261106567433.pdf

キオクシアとか指標見れば激安
すぐバインするのになんで買わないんだ？

日経平均株価を巡る現在のテクニカル指標および市場環境は、
中長期的な調整局面への移行を示唆する複数の深刻なシグナルを発しています。
特に、長期的な移動平均線からの乖離率、
心理的節目であったレンジ帯の崩壊、
そして他国市場におけるバブル崩壊の先行事例を照らし合わせると、
現在の日本株市場は単なる一時的な押し目にとどまらず、
長期的な下落・調整相場へと突入した可能性が極めて高いと考えられます。
まずテクニカル面における最大の懸念材料は、
月足における5年移動平均線（60ヶ月移動平均線）からの歴史的な乖離率です。
今年6月時点でこの乖離率は一時100%を超過しました。
これはアベノミクス初期の大相場であった2015年5月の65%を大幅に上回る異常数値であり、
中長期的な買われ過ぎの水準を遥かに逸脱していました。
過去の歴史的経験則に照らせば、これほど過剰に乖離した価格は高値を維持できず、
ひとたび反落に転じた場合は下落速度が極めて速くなります。
5年移動平均線が現在の株価水準に追いつくか、あるいは株価自体が平均線に収れんするまで、
数年単位に及ぶ期間調整ないし価格調整を余儀なくされるのが市場の帰結です。
さらに、直近半年間にわたって形成されていた
日経平均の6万円から7万円という高値圏でのボックス相場が、
本日明確に下方へブレイクしたという事実は決定的な意味を持ちます。
この半年間のレンジ形成は結果として巨大な天井パターンとして機能し、
下限サポートを割り込んだことで、これまで蓄積されていた買いポジションの投げ売りや
パニック売りを巻き込む地合いへと変化しています。
下値のメドを探るうえで重大な問題となるのが、
過去のチャート形状におけるサポートゾーンの欠如です。
日経平均は2025年4月のボトム形成以降、
約1年間において本格的な踊り場を作らずに一本調子で急騰を続けてきました。
そのため月足チャートの観点からは、
2024年7月に記録した過去高値である42,426円付近に至るまで、
実効性のある強力な下値支持線が存在しない真空地帯が広がっています。
この構造は、下落が始まった際に歯止めがかかりにくく、
想定以上のスピードで下値を試すリスクが高いことを示しています。
他国市場に目を向けると、
類似の急騰を演じた韓国株式市場の事例が非常に強い示唆を与えています。
韓国市場もまた1年間で株価が約3倍へと急騰する異例のバブル相場を演じましたが、
今年6月を境にバブルが崩壊し、現在は長期的な下落相場へと突入しています。
急騰のスピード感や構造的背景において共通点が多く、
先行して下落相場入りした韓国市場の足跡は、
現在の日本市場が直面しているシナリオの現実性を裏付けています。
以上の要素を総合すると、日経平均株価は従来の「一時的調整」というフェーズを終え、
「長期暴落相場ないし年単位に及ぶ調整相場」へ足を踏み入れたと判断するのが妥当です。
当面の投資戦略としては、楽観的な戻り期待による買い持ちを厳しく慎み、
現金比率の引き上げやヘッジ手法の検討など、
リスク管理を最優先とする姿勢が強く求められます。

日経平均株価を巡る現在のテクニカル指標および市場環境は、
中長期的な調整局面への移行を示唆する複数の深刻なシグナルを発しています。
特に、長期的な移動平均線からの乖離率、
心理的節目であったレンジ帯の崩壊、
そして他国市場におけるバブル崩壊の先行事例を照らし合わせると、
現在の日本株市場は単なる一時的な押し目にとどまらず、
長期的な下落・調整相場へと突入した可能性が極めて高いと考えられます。
まずテクニカル面における最大の懸念材料は、
月足における5年移動平均線（60ヶ月移動平均線）からの歴史的な乖離率です。
今年6月時点でこの乖離率は一時100%を超過しました。
これはアベノミクス初期の大相場であった2015年5月の65%を大幅に上回る異常数値であり、
中長期的な買われ過ぎの水準を遥かに逸脱していました。
過去の歴史的経験則に照らせば、これほど過剰に乖離した価格は高値を維持できず、
ひとたび反落に転じた場合は下落速度が極めて速くなります。
5年移動平均線が現在の株価水準に追いつくか、あるいは株価自体が平均線に収れんするまで、
数年単位に及ぶ期間調整ないし価格調整を余儀なくされるのが市場の帰結です。
さらに、直近半年間にわたって形成されていた
日経平均の6万円から7万円という高値圏でのボックス相場が、
本日明確に下方へブレイクしたという事実は決定的な意味を持ちます。
この半年間のレンジ形成は結果として巨大な天井パターンとして機能し、
下限サポートを割り込んだことで、これまで蓄積されていた買いポジションの投げ売りや
パニック売りを巻き込む地合いへと変化しています。
下値のメドを探るうえで重大な問題となるのが、
過去のチャート形状におけるサポートゾーンの欠如です。
日経平均は2025年4月のボトム形成以降、
約1年間において本格的な踊り場を作らずに一本調子で急騰を続けてきました。
そのため月足チャートの観点からは、
2024年7月に記録した過去高値である42,426円付近に至るまで、
実効性のある強力な下値支持線が存在しない真空地帯が広がっています。
この構造は、下落が始まった際に歯止めがかかりにくく、
想定以上のスピードで下値を試すリスクが高いことを示しています。
他国市場に目を向けると、
類似の急騰を演じた韓国株式市場の事例が非常に強い示唆を与えています。
韓国市場もまた1年間で株価が約3倍へと急騰する異例のバブル相場を演じましたが、
今年6月を境にバブルが崩壊し、現在は長期的な下落相場へと突入しています。
急騰のスピード感や構造的背景において共通点が多く、
先行して下落相場入りした韓国市場の足跡は、
現在の日本市場が直面しているシナリオの現実性を裏付けています。
以上の要素を総合すると、日経平均株価は従来の「一時的調整」というフェーズを終え、
「長期暴落相場ないし年単位に及ぶ調整相場」へ足を踏み入れたと判断するのが妥当です。
当面の投資戦略としては、楽観的な戻り期待による買い持ちを厳しく慎み、
42,426円水準までの調整リスクを織り込んだ上で、
現金比率の引き上げやヘッジ手法の検討など、
リスク管理を最優先とする姿勢が強く求められます。

日経平均株価を巡る現在のテクニカル指標および市場環境は、中長期的な調整局面への移行を示唆する複数の深刻なシグナルを発しています。特に、長期的な移動平均線からの乖離率、心理的節目であったレンジ帯の崩壊、そして他国市場におけるバブル崩壊の先行事例を照らし合わせると、現在の日本株市場は単なる一時的な押し目にとどまらず、長期的な下落・調整相場へと突入した可能性が極めて高いと考えられます。
​まずテクニカル面における最大の懸念材料は、月足における5年移動平均線（60ヶ月移動平均線）からの歴史的な乖離率です。今年6月時点でこの乖離率は一時100%を超過しました。これは、いわゆるアベノミクス初期の大相場であった2015年5月に記録した65%をも大幅に上回る異常数値であり、中長期的な買われ過ぎの水準を遥かに逸脱していました。過去の歴史的経験則に照らせば、これほど急激かつ過剰に乖離した価格は高値を維持することが構造的に不可能です。ひとたび反落に転じた場合は下落速度が極めて速く、5年移動平均線が現在の株価水準に追いつくか、あるいは株価自体が平均線に向けて収れんするまで、数年単位に及ぶ期間調整ないし価格調整を余儀なくされるのが市場の帰結です。
​さらに、直近半年間にわたって形成されていた日経平均の6万円から7万円という高値圏でのボックス相場（揉み合い帯）が、本日明確に下方へブレイクしたという事実は、テクニカル上の転換点として極めて決定的な意味を持ちます。この半年間のレンジ形成は一見すると下値を固める動きにも見えましたが、結果としては戻り売り圧力や下抜けに伴う投げ売りを誘導する天井パターン（巨大なディストリビューション）として機能しました。下限サポートを割り込んだことで、これまで蓄積されていた買い方のポジションが含み損を抱え、パニック売りやロスカットを巻き込む地合いへと変化しています。
​下値のメドを探るうえで重大な問題となるのが、価格帯別出来高および過去のチャート形状におけるサポートゾーンの欠如です。日経平均は2025年4月のボトム形成以降、約1年間において本格的な踊り場（もみ合いによる足場）を全く作らずに一本調子で急騰を続けてきました。そのため、月足チャートの観点からは、2024年7月に記録した過去高値である42,426円付近に至るまで、実効性のある強力な下値支持線が存在しない真空地帯が広がっています。この構造は、下落が始まった際に歯止めがかかりにくく、想定以上のスピードで下値を試すリスクが高いことを示しています。
​他国市場に目を向けると、類似の急騰を演じた韓国株式市場の事例が非常に強い示唆を与えています。韓国市場もまた1年間で株価が約3倍へと急騰する異例のバブル相場を演じましたが、今年6月を境にバブルが崩壊し、現在は長期的な下落相場へと突入しています。構造的な背景や急騰のスピード感において日本市場と韓国市場には共通点が多く、先行して下落相場入りした韓国市場の足跡は、現在の日本市場が直面しているシナリオの現実性を裏付けています。
​以上の要素を総合すると、日経平均株価は従来の「押し目買いが機能する上昇トレンドの中での一時的調整」というフェーズを終え、「長期暴落相場ないし年単位に及ぶ調整相場」へ足を踏み入れたと判断するのが妥当です。当面の投資戦略としては、楽観的な戻り期待による買い持ちを厳しく慎み、42,426円水準までの調整リスクを織り込んだ上で、現金比率の引き上げやヘッジ手法の検討など、リスク管理を最優先とする姿勢が強く求められます。

とにかく今は過去に経験したことがないことが起きてるから
経験則、指標もあてにならんし
じっとしてるしかないな

海外マーケットトピック−プーチン氏、ＪＴＩのロシア資産を一時管理下に　大統領令署名＝ロイター

＜市場動向＞
・米国株式市場−ダウ大幅反落・ナスダック3日ぶり反落
・米債券市場−10年物国債利回り、4.84％に低下
・NY原油先物−12月限の終値は前営業日比2.40ドル高の1バレル＝90.52ドル
・NY金先物−12月限は前営業日比40.5ドル高の1トロイオンス＝4113.5ドル
・CME225先物−大阪取引所の日中比で下落　57350円で引け

＜海外経済指標＞
・7−9月期米単位労働コスト速報値（前期比年率） -0.7％、予想 +0.5％
・7−9月期米非農業部門労働生産性速報値（前期比） +3.6％、予想 +2.5％
・前週分の米新規失業保険申請件数 18.9万件、予想 19.6万件
・前週分の米失業保険継続受給者数 171.8万人、予想 171.0万人

ツイッターで指標速報するパイオニアだったひまわり証券はな、
スイスフランショックだったかの大変動で追証入金してもらえず
大赤字出して事業縮小、ツイッター係もいなくなったんだぞ(´・ω・｀)

キオクは少なくとも来年の期末決算見てからじゃないと明確な買いは来ないだろ
5月の1Q予想の数字を4回来るという前提で10万突破したまではいいが6万を割れるという事は今期の1Q業績の否定になってしまった
現在の株価はもう今期の業績などどうでもいいという市場の答えだ指標で買い煽りなんて何の意味もない
今期以上の業績を来期以降も継続できる見通しが立たない限り上はない

22:30からMXテレビ
FX戦士くるみちゃん#6「経済指標には注目ですっ！」

トヨタがこれで日経全然上がらんとか
寄与度終わってるし欠陥指標すぎんか
なんで半導体で下げなきゃならねえんだ

見た目はAI、指標はバリュー

【指標】10月ADP全米雇用報告 +8.6万人、予想 +6.6万人

なお先生といいヤマモトといいこういう連中が諦めたとこはホントにいい指標になるな

>>611
未だにPERなんて意味のない指標見てるんですか？

指標入りますよー(´・ω・｀)