外人が日本株を一気に売ってきそうな雰囲気
4万から7万までカチ上げてきた資金抜かれそう

アドバンテストもやばい
日本経済新聞社は31日、日経平均株価構成銘柄であるアドバンテストのウエートが、10月の定期見直し基準日となる7月末時点で上限の10％を超過と発表した。
7月末時点の構成比率は12.2％に達し、10月1日から株価換算係数を現在の7.2から6.4に引き下げる。上限超過は1月末に続き2回連続で、パッシブ運用資金による
リバランス売りが意識される。(1月末は８→7.2に変更)
売却対象は、日経225ﾌｧﾝﾄﾞ、225ETF、225裁定取引分　前回は合計4500億円
今回は株価も騰がっているから、５０００億円以上になるんだろうな。
９月末に向けて、機械的な５０００億円以上の「売」が出るから、これからは
賢明なる投資家は買わないと思うけど。
前回の調整売では、２５５０５(１月末)→２０３３０(３月末)　▲２０％下落

また日銀のアドテストの保有額も２５％弱で６兆円弱あるから、日銀が購入時と
同様にこれから売却額を大幅に増やしたら、影響は大きくなる

フィナンシャル・タイムズ（FT）によると、米財務省は金曜日、日本円を買い入れるためにユーロを売却しました。
ニューヨーク連銀が財務省に代わり、ゴールドマン・サックスとモルガン・スタンレーを通じてこの売却を実施しました。

特筆すべきは、買い入れの資金を調達する際、連銀がドルではなくユーロの保有高を取り崩した点です。
対ドルでの円相場が1986年以来の安値水準に下落したことを受け、米国と日本が共同で円買い介入を行うのは、約30年ぶりのこととなります。 -- Bull Theory

アメちゃん本気なんやね
米ドル両替しとこかな...(´・ω・｀)

ぶっちゃけもうキオクシアには関わらずに
バリューやら配当やらに資金移して
キオクシアが8万円超えましたーみたいなニュース出たときに
半導体に戻るくらいでいいと思うわ

損切しない人って資産が余ってるんだろうけど資金拘束も嫌じゃないのか

>>418
中国の半導体メモリー大手、CXMT（長鑫存儲技術）の親会社が上海の「科創板」に上場し、時価総額約78兆円に達したと日本経済新聞が報じました。巨額の調達資金で生産能力を2～3倍に拡大する計画であり、急伸するシェアとともに世界的なメモリー市場の勢力図や、キオクシアを含む競合他社へ影響を与える構図となっています。詳細は日本経済新聞をご覧ください

介入資金は税金だと思ってたアホ記者って何してるのか

​なぜ機関はそれができるのか？（3つの優位性）
​ミリ秒単位のスピード（HFT：高頻度取引）
個人の手動注文や判断速度では絶対に勝てないミリ秒単位で「トリガー発動→売り叩き→買い戻し」を完了させます。
​オーダーフローのパターン分析
過去数年分のチャートと注文データから、「人間（個人投資家）がどこに損切りを置きやすいか（例：25日移動平均線のマイナス3%など）」を機械学習（AI）が完全にパターン化しています。
​資金力による価格形成権
一時的に板を突き破るだけのまとまった資金を投入できるため、意図的にテクニカル指標の「サポートライン」を割らせることができます。
​個人投資家はどう対策すべきか？
​相手が「人間の行動パターンと数式」を計算して狩りに来ている以上、そのパターンから外れる動きをするしかありません。
​「わかりやすすぎる場所」に損切り（逆指値）を置かない
チャネルラインの直下、移動平均線ジャスト、キリの良い株価（1,000円など）のすぐ下は、アルゴの絶好の標的です。少し離すか、ザラバ（取引時間中）の逆指値ではなく終値ベースで判断するなどの工夫が必要です。
​信用倍率が高く、空売り残高が増えている銘柄の「買い」は避ける
「アルゴに狙われやすい環境」が整っている銘柄には最初から近づかないのが一番安全です。

>>874
もう遅すぎるよインデックスは
スタンダードの利回り高いストックビジネス銘柄ガチホして待つわ
こんなに日経動いてるのに全く下がらないし資金が来れば上がるだけだと信じて待つ

>>825
中国が資金援助してるかな

>>756
決算は期待を下回ってるし自社買いも別段プラス材料じゃない。
今の状況からｓ高どころか失望売りの方が優勢かと思うがまぁイナゴが多いから上げて来るかもね。
１日でプラス10%から一気にｓ安来る銘柄だからどっちにどうフレるか分からん。資金無い人が触ると簡単に溶けるぞ

でも今って半導体銘柄とそれ以外の銘柄でセクターローテーションしてるだけだもんな
前みたいに日本株から資金を抜こうってことがないから楽だよ
半導体バブル前はすぐ機関と外人が日本株から資金抜くからすべての銘柄爆下げしてたから
今は各セクターの銘柄持ってるだけでいい
キオクシアが爆下げした日はゲーム銘柄爆上げするから楽

結局ディフェンシブに資金戻りそう
今日が買い場やったんかい

キオクなんかない方がいいだろ
今日は資金が分散してた

キオクも15時半に39000で投げてるホームラン級のバカいたな
現物でキオク買える程度の資金はあるのに死ぬほど運だけは良かったんだろうな今まで

あの異次元の自社株買い含めた超絶決算見て下がると煽ってた奴はどんな立ち位置の奴なのよ？
薄々ここから爆上げ再開と気付いてながら何でそこまで捻くれる？
頑張ってガチホしてきたけど資金不足で大底で売らさらたとかなの？まじめな話で

>>544
キオクシア買う資金がない又は勇気がない情けない奴
という印象

・なぜ創価学会が学会員が殺されるという結果にしかならないのに付きまとい、嫌がらせを続けるのか
https://i.imgur.com/qThQxQu.png
https://i.imgur.com/6VJCeCb.png
https://i.imgur.com/XAhJbOG.jpeg
https://i.imgur.com/e7jurSu.jpeg
https://i.imgur.com/fwOaTlj.png
https://i.imgur.com/M4WwBT1.png
https://i.imgur.com/fXrm0bi.png
https://i.imgur.com/pO050YX.png
https://i.imgur.com/84JSzgW.jpeg
https://i.imgur.com/eY7g9zX.png
殺人事件が発生すると、その地域の警察署に防犯予算として一億近い税金が投入される。
尚且つ、殺人犯の逮捕という手柄にもなり、創価学会の息のかかった生活安全局の人間を警察内部で出世させる事もできる。
警察全体としても凶悪事件の検挙率も上げられ、自分達の存在意義も確率出来る。
そして捜査費等の費用は警察庁長官を決める投票の根回し、賄賂資金となり、その裏金を各警察署がプールしている。つまり、創価学会員、ならびにその協力者は「殺されてこい」を他でもない、創価学会や警察にやらされているという事である。
以下は警察天下りを受け入れている代表的企業のリスト。
博報堂やアクセンチュア、松下電器など、創価学会と繋がりの深い企業が散見される。よほど、警察との癒着には旨味が多いように見受けられる。
https://i.imgur.com/MgmqqI0.jpeg

キオク全部買い続けるマンの資金力ワロタ

【驚愕】キオクシアさん、AI需要バブルで金が余りまくり、たった3ヶ月で「上限8,000億円」の自社株買いをぶっ放す石油王ムーブをかました件ｗｗ

キオクシアホールディングス（285A）の「自己株式の取得枠設定に関するお知らせ」を要約すると

・AI・データセンター向けの需要が爆発して事業と財務の強化が想定よりも超速で進み
「儲かったから約束通り還元するわ」と気前の良すぎる札束ビンタを開始
・その有り余る資金力を武器に、上限8,000億円・最大3,000万株（発行済の5.5％）を
市場から買い戻すというバグレベルの自己株式取得枠を設定、スケールがデカすぎてIQ低下不可避
・しかも取得期間は8月3日から10月30日までのわずか3ヶ月弱となっており
短期間で凄まじい額の株を吸い上げるダイナミックなお買い物計画に株クラも全裸待機
・さらに「株式の流動性向上」を狙って株式分割まで同時にブッ込んでおり
株主還元への本気度がカンストしている完全覚醒モード

>>925
スクショも晒せない下痢以下のゴミ資金スライムコテw

しかし、この期待外れのガイダンスは、 社長である中島典夫氏が提起した懸念 金曜日に 村田製作所の をさらに強めるものとなった。中島氏は、世界最大のデータセンター事業者の現在の支出ペースは、競争の激化と負債水準の上昇により持続しないだろうと述べていた。村田氏は支出計画の見直しの可能性を指摘し、キオクシアも慎重な姿勢で進めている。同社は、市場への供給過剰を避けるため、業界全体の成長率をわずかに上回るペースで設備容量を増やす計画だと述べている。

キオクシアの戦略は、より規模が大きく資金力のある競合他社に市場シェアを奪われるリスクを伴う。 サムスン電子 と SKハイニックスは 来年、次世代NANDフラッシュメモリを投入すると予想されている。キオクシアの課題は、生産量で韓国の競合他社に追いつくことだ。

失礼だけど、いつも思ってたが自社株買いが好感されるっておかしいと思うんだよな。
自社株買いなんかしてる資金あるなら企業の成長のために使えよって思わない？

メモリ終わったしようやく本格的に他に資金が回り始めるね😆
キオク持ち越した強欲アホジジイざまあ😳

1株を3株にする株式分割も発表した。10月1日を効力発生日とする。キオクシアの株価は下落しているが、直近の最低投資金額は400万円程度と東京証券取引所が望ましいとする「50万円未満」を大きく上回っていた。