JDI発行株式数：3,880,394,000株 （約38.8億株）頑張って買い上げろ

ニデック株式会社、オアシスが6.74%の株式を大量保有　投資家の関心が高まる
https://search.yahoo.co.jp/realtime/search/matome/cd100faf0c9b4cd9a608c27f544980a0-1773216000?fr=rts_tl_matome

今回の再修正は、当社の連結子会社である株式会社 Gold Star が、2025 年 12 月初旬より全国発売を開始した新商品「3D フルーツアイス」に関連する一時的に多額の費用が発生したことによるもので

嘘松　ｗｗ


綾波ファンド株式会社 @ayanami_fund
39s
3/11綾波ファンド資産前日比
+1.1億！！！！✨　
Again！２日連続！

今日利確も結構しながらでこれなので実質は１．３億くらいプラスだったと思う。
２日で２．５億資産増えたよーーーーん！！ 💛💛

キオクシア、フジクラ、テラプローブ、SWCC（利確）で各数億円ロングいれてフルスイングして、JDIで何回転もして日銭かせいだ。
ユニチカは売り圧が謎に強かったので損切縮小
イオレ、ドラクエは継続

メタプラが少しきになってきた今日このごろ
また明日ね💛

>>115
「国債等債券売却損（約 900 億円）が当初予想を上回る一方で、」
「任天堂株式の売却益 751 億円を中心に、株式売却益（約 1,600 億円）が当初予想を上回る見込み」
であることなどから、2026 年 3 月期の業績予想を上方修正するものであります

一過性とはいえ派手な動きよね

JDIの潜在枚数ｗ
買わされたキ○ガイｗ

普通株（ベース）
約38億
未行使ワラント
3,852,444,400
優先株転換
2,308,329,640
最大潜在株式
👉 約8,086,996,262株（約80.9億株）

株式侍 @kabusamu
10s
【速報】湾岸でコンテナ船が攻撃されたとの報告

＼(^o^)／ｵﾜﾀ



株式侍 @kabusamu
10s
【速報】湾岸でコンテナ船が攻撃されたとの報告

JDIの潜在枚数ｗ

普通株（ベース）
約38億
未行使ワラント
3,852,444,400
優先株転換
2,308,329,640
最大潜在株式
👉 約8,086,996,262株（約80.9億株）

株式市場は多数派が楽観する未来を選ばないって聞いたんだけどなあ
市場全員がアゲアゲ6万ムーブしてるやん

このまんま行くならモメンタムゲーかよ

>>384

テクノロジーズ　　海帆と提携しているのが　ｗｗ


（開示事項の経過）連結子会社である株式会社エコ革と株式会社海帆との業務提携に関するお知らせpdf

嘘を嘘と見抜ける人でないと株式投資するのは難しい。

株式市場ってけっこうアホだからな
コロナの時も一旦上がってから暴落したんよ
正常性バイアスってやつ

>>7
＞日本は原油輸入のほぼすべて（最新の2025年データで中東依存度約94～95.4%）を中東に頼りきりで、エネルギー自給率はわずか15.3%（G7最低レベル）と極めて脆弱な構造のため、ホルムズ海峡の混乱による原油価格の急騰が企業コストを直撃し、製造業・小売・物流の利益を大幅に圧迫（ブレント原油10%上昇で日本企業全体の純利益が1～2%減少する試算もあり）、同時に家計負担が急増して消費が冷え込み、物価高騰と経済成長停滞が同時に進むスタグフレーションの悪夢が現実味を帯びてきている。しかも「有事のドル買い」で円安が進んだとしても、輸入物価の高騰がそれを上回る形で企業業績を直撃し、アナリストからも「原油高によるインフレ警戒」と「業績悪化懸念」が相次いで指摘されている今、これは単なる一時的な市場調整などではなく、実体経済を直撃する深刻な危機に直結する下げ相場だ——まさに今、持ち株を握りしめている投資家にとって、最大級の警鐘が鳴り響いている状況と言える。
このまま中東情勢が長期化すれば、日本株全体がさらに深刻な打撃を受ける可能性が高く、保有している株式は全て売却して現金化し、暴落の底打ちを待つのが最も安全な選択肢でしょう。

あかん…

タクシーにLPG車が多い理由ついて、日本交通株式会社の広報担当者は以下のように話します。 「まず燃料費がガソリンや軽油に比べて安価なことが挙げられます。 ガソリンに比べると燃料費が半分程度で済むので、走行距離が多いタクシーでは燃料コストの削減効果は大きいです。(´･ω･｀)今でも？

トランピの終戦期待で上がってたのなら
>>77によって日本株式市場は上がる？下がる？

コサカスとは、主に日本の株クラ（株式投資家のX/Twitterコミュニティ）で使われるスラングで、「古参のカス」 の略です。
古参 → 株投資をかなり長くやっているベテラン勢（だいたい10年選手以上とか、2010年代前半以前からガチでやってる人たち）
カス → 口が悪い・性格が悪い・煽り魔・上から目線・毒舌・他人の失敗を容赦なく死○蹴りする…などのネガティブな意味
を掛け合わせた蔑称（べっしょう）兼自虐語です。

＞日本は原油輸入のほぼすべて（最新の2025年データで中東依存度約94〜95.4%）を中東に頼りきりで、エネルギー自給率はわずか15.3%（G7最低レベル）と極めて脆弱な構造のため、ホルムズ海峡の混乱による原油価格の急騰が企業コストを直撃し、製造業・小売・物流の利益を大幅に圧迫（ブレント原油10%上昇で日本企業全体の純利益が1〜2%減少する試算もあり）、同時に家計負担が急増して消費が冷え込み、物価高騰と経済成長停滞が同時に進むスタグフレーションの悪夢が現実味を帯びてきている。しかも「有事のドル買い」で円安が進んだとしても、輸入物価の高騰がそれを上回る形で企業業績を直撃し、アナリストからも「原油高によるインフレ警戒」と「業績悪化懸念」が相次いで指摘されている今、これは単なる一時的な市場調整などではなく、実体経済を直撃する深刻な危機に直結する下げ相場だ——まさに今、持ち株を握りしめている投資家にとって、最大級の警鐘が鳴り響いている状況と言える。
このまま中東情勢が長期化すれば、日本株全体がさらに深刻な打撃を受ける可能性が高く、保有している株式は全て売却して現金化し、暴落の底打ちを待つのが最も安全な選択肢でしょう。

全部売れｗ

芸能ライター山本武彦メイン @geinowriter
20s
【独自】上場不動産会社にて「専任性」めぐる不正発覚か？

上場企業代表が複数法人で取引関与、無免許営業の指摘も

不動産業界で、宅地建物取引業法（宅建業法）の根幹に関わる指摘が浮上している。東京都知事免許（01）第110919号を持つ株式会社REVOLUTION（証券コード8894）と、同社代表取締役で「専任の宅地建物取引士」として登録されている砂川優太郎氏をめぐり、専任性の要件を満たしているのか、さらに免許を持たない法人による不動産売買が行われたのではないか、という情報が複数の関係資料に基づいて告訴されたとされる。

本件は現時点で、当事者側の説明や行政判断が示されたものではなく、あくまで「疑義・指摘」の段階である。

仮に事実であれば、消費者保護と取引の安全確保を支える制度に直結するため、業界内の関心は高いだろう。

問題の中心にあるのは、宅建業法が定める「専任宅建士」の専任性だ。
専任宅建士は、事務所に常勤し、専らその業務に従事することが求められる。

宅建業者の取引適正化と消費者保護のために設けられた制度のため、名義貸しのような実態があれば調査が入りやすいとされる。

関係資料によると、砂川氏はREVOLUTIONの代表取締役である一方、複数の合同会社で代表社員を兼務しているとされる。

会社経営そのものが直ちに専任性違反に当たるとは限らないが、もし複数法人で実質的に不動産取引に関与し、常勤性・専従性が確保されていない実態が認定されれば、専任性の要件を満たさない可能性が高い。

「合同会社AKI」をめぐる指摘

注目されているのが、免許を取得していないとされる「合同会社AKI」の実態だ。
資料上は、同社が令和6年9月に不動産を取得し、令和7年2月に第三者へ譲渡したとされる。加えて、不特定多数に向けた販売図面や広告物が存在する。

宅建業法は、反復継続して宅地・建物の売買や媒介等を行う場合、免許を必要とする。単発の売買であっても、実態として事業性が認められれば、「宅建業」に該当し得る。

仮に、免許を受けずに宅建業に当たる行為を行っていたと判断されれば、無免許営業の問題に発展する可能性がある。

「合同会社GSR」も目的欄に「宅地建物取引業」記載

「合同会社GSR」についても、登記簿の目的欄に「宅地建物取引業」と明記されている一方、免許取得が確認できない、との指摘がある。
登記目的の記載そのものは免許の有無と直結しないが、制度を認識しながら免許取得に至っていないのではないか、という見方が出ている。

関係者の一人は、次のように話す。
「専任宅建士が複数法人で実質的に取引に関わっている実態があるなら、制度の前提が崩れる。形式的な登録だけで済ませられる話ではない」

専任宅建士制度は、書面の適正、重要事項説明の適切性、取引の安全確保といった現場の最後の歯止めとして位置づけられてきた。

もし、常勤・専従の前提が形骸化しているとすれば、個別企業の問題にとどまらず、業界全体のコンプライアンスとガバナンスの信頼に影響が及び得る。

本件については、築地警察署生活安全課に対し、宅建業法違反（無免許営業、専任性に関する疑義など）として情報提供がなされ、告訴受理されたという情報があり、現在も事実関係の確認が続いているとされる。

焦点は、告発における東京都による調査・判断だ。

(1) 専任性の実態
(2) 無免許営業に当たる行為の有無
(3) 事実認定がなされた場合の行政処分の有無だ。

上場企業をめぐる今回の疑惑は、不動産取引の透明性と制度遵守を改めて問う材料になり得るだろう。

関係当局の判断、そして当事者側の説明が待たれる。

株式市場復活しててﾜﾛﾀw
近い将来誰も株売らなくなるなこりゃ

これはわずか10営業日で約-20%に相当する。
ドバイではこれまで一度も起こったことがない。
⚠ 不動産：少なくとも30%下落。
⚠ 観光：90%下落。
⚠ 株式、不動産、観光がすべて同時に暴落。
これは一つの悪いチャートではない。
これは経済エンジン全体が一気に壊れるということだ。

>>142
株式市場が開く前に石油備蓄の共同放出協議したからね(´・ω・`)

ラムーを10倍分割してくれたら貧困株主も買ってくれる
なぜ株式分割をしない

【朗報】トランプの息子バロン君、イラン戦争2日前に石油セクター株式5000万ドル購入😳 [868050967]
https://greta.5ch.io/test/read.cgi/poverty/1773025300/

マ？

アステラス製薬株式会社（本社：東京、以下「アステラス製薬」）は、HOVON財団
（本部：オランダ ロッテルダム）主導のもと実施された、XOSPATA?（ギルテリチニブ）の
第 III相 PASHA 試験（HOVON 156 / AMLSG 28-18）の主要解析において、
全生存期間（Overall Survival：OS）の統計学的に有意な改善が認められず、主要評価項目を達成しなかったことをお知らせします