高市の売国が気にならないやつは日本人ではないと思うわ

【衝撃】マイナンバーや防衛省のデータを、アメリカ企業が入手可能に？　日本が「デジタル植民地」と化す恐ろしい現実
https://x.com/hirosuke393/status/2095003967659053274

ざまぁ　ｗｗ


【コメ買い戻し】 新米“5キロ2000円台”可能性も “コメ余り”過去最大…「去年産は高くは売れない」
https://www.youtube.com/watch?v=uPijsKWmAqA

円安のせいで高く見えるだけの可能性(´・ω・｀)

全指数がマイナスで引けたときって大体やり過ぎなんだよね、次の日はリバの可能性高い(´・ω・｀)

>>570
まあそういってて無くなったのが伝説の優待廃止だからな
第二の伝説を打ち立てる可能性もある

>>254
タダの親子という可能性が(´-ω-`)

オプション市場で今後の株安を見込む「売る権利（プット）」の建玉（未決済残高）の増加が話題となっている。日経平均オプションのプットの建玉は5万円と6万円の2つの節目の水準で大きく積み上がっている。9月11日に控える株価指数先物とオプションの清算日が重なるメジャー特別清算指数（SQ）算出に向け、思惑的な売買が交錯する可能性がある。

はよ逃げろ

中国のスーパーコンピュータ「LineShine」が世界最速となった。このニュースを目にしても、「また中国の技術力が伸びたのか」程度に受け止めた人は少なくないだろう。

しかし、このニュースは単なるスーパーコンピュータの性能競争ではない。AI時代における国家競争の構図が変わりつつあることを示す象徴的な出来事であり、日本のビジネスパーソンにとっても無関係ではない。

生成AIがビジネスの現場に浸透し始めた今、競争力を左右するのはAIアプリケーションだけではない。AIを動かすための半導体やGPU、スーパーコンピュータ、データセンターなどの「計算資源」、そしてそれを支える電力や国家戦略も大きく影響する。

OpenAIやGoogle、Anthropicが相次いで巨額投資を受け、各国政府が半導体産業への支援を拡大しているのも、AI時代の競争力が「優れたアルゴリズム」だけでは決まらないことを理解しているからだ。

本稿では、中国のスーパーコンピュータが世界最速になった背景を整理しながら、日本との差はどこにあるのか、そしてビジネスパーソンが今後どのような視点を持つべきかを考察する。

■世界最速の意味は「順位」ではない

2026年6月に発表されたスーパーコンピュータランキング「TOP500」で、中国・深圳に設置された「LineShine」が世界1位となった。スーパーコンピュータの計算性能を測るLINPACKベンチマークで2.198エクサフロップスを記録し、これまで首位だったアメリカの「El Capitan」を上回った。

エクサフロップスとは、1秒間に100京回の浮動小数点演算を実行できる性能を指す。LineShineは1秒間に約220京回の計算能力を持ち、日本の「富岳」の約0.442エクサフロップスに対して約5倍の性能を実現した。

ただし、今回のニュースで重要なのは、単純なランキングの順位だけではない。TOP500はスーパーコンピュータの性能を測る代表的な指標だが、実際のAI開発ではGPU性能やメモリ帯域、ネットワーク性能なども重要になる。そのため世界中の研究者や産業界が注目したのは、「どの国が世界一になったか」ではなく、「どのような技術で世界一になったか」だった。

LineShineは、NVIDIA製GPUを大量に搭載した従来型の設計ではなく、中国製CPUを約45,000基接続し、独自インターコネクトとソフトウェアスタックを組み合わせることで世界最高性能を実現した。これは技術的な挑戦であると同時に、中国の産業政策そのものを象徴する成果でもある。

TOP500共同創設者でテネシー大学のJack Dongarra（ジャック・ドンガラ）氏は、今回のランキングについて「エクサスケール計算（1秒間に100京回以上の浮動小数点演算が可能な超高速計算能力）は成熟期に入りつつある一方、AI向けの計算との融合が急速に進んでいる」とコメントしている。

スーパーコンピュータはもはや研究機関だけの設備ではなく、AI開発基盤としての意味合いを強めているのである。

■中国が証明した「制裁下でも勝てる」というメッセージ

LineShineが注目される最大の理由は、性能そのものよりも、その構成にある。アメリカは2022年以降、中国への先端AI半導体の輸出規制を段階的に強化してきた。NVIDIAの「A100」や「H100」だけでなく、中国向けに性能を調整した「H800」や「H20」についても輸出規制・ライセンス要件の対象となっている。

狙いは、中国のAI開発能力や軍事転用を抑制することだ。しかし今回、中国はGPUを使用せず、国産CPUや独自ネットワークを組み合わせることで世界最高性能を達成した。

もちろん、AI学習性能ではGPU中心のシステムが依然として優位な場面も多い。しかし、中国が示したのは、「制裁を受けても国家として計算資源を構築できる」という事実である。

今回の成果が持つ意味は、スーパーコンピュータの性能向上だけではない。国家安全保障・産業政策・AI開発の競争力を一体で考える中国の姿勢がかたちになった出来事といえる。

米中対立が続く中、半導体は「現代の石油」とも呼ばれるようになった。その半導体だけでなく、OSやネットワーク、計算基盤まで自前で整備しようという中国の戦略は、世界のサプライチェーンにも少なからぬ影響を与えるだろう。

■日本との差は性能ではなく「戦略」にある

日本には世界的なスーパーコンピュータ「富岳」がある。2020年にはTOP500だけでなく、スーパーコンピュータの性能を異なる観点から評価する「HPCG」、「Graph500」、「HPL-AI」で世界1位を獲得し、日本の計算科学の技術力の高さを世界へ示した

https://news.yahoo.co.jp/articles/f714d04ddb1d66fd5bf443aebfa80a65f5f3b8fd

今日fable5.1に聞いたらブラマンの可能性あるって言われたから入部しといて正解だったか

テラドローンはドローンの実地採用例が実際にあるからまだ良いじゃん
キオクシアも需要が高まればフラッシュメモリを量産して儲けられて業績もついてくる

でもティアフォーのソフトウェアは採用されない可能性がかなり高いし大赤字だし、さすがにそろそろ終わりを迎えるわ
ちなみにAI自動運転は高精度地図への依存も減るからダイナミックマップとかゼンリンも怪しくなるからな

加熱してる間に絶対に売り抜けろよ
警告したからな

8/11仲介国パキスタン「近く何かしらの合意がある可能性」を示唆←これどうなったんだよ！パキスタン！

強い経済と財政の持続可能性、両立する考え変わらず＝木原官房長官
https://news.yahoo.co.jp/articles/9f22c52a5513a7233347983c9b262af55205bb06

一応置いておきます　(´・ω・`)

剥がれる可能性はある

ドル円はこれに反応したのか(´・ω・`)

日銀の高田氏：利上げのペースは毎回の会合で評価すべきだ。一般的に言えば、連続した利上げの可能性もあり得る

従来の中立金利の考えが間違えてた可能性、0.25%だけじゃなく幅広い対応が必要かも

この発言は重たいなｗ
とりあえず変動金利香具師でカツカツまで借りてる香具師がとりあえず王手やねｗ

>>23
一応現在株価でも十分行使可能だよ

空売り比率パンパンだから踏み上げの可能性もあるんだよな

日経100日線下抜け、前回は抜けてから戻ってきたけど2回目だから戻れない可能性あるね(´・ω・｀)

高田審議委員の「金融政策は一定の利上げ間隔や幅に囚われず、機動的な対応が必要」との発言からみて、次回の利上げ、0.25%ではなく0.50%の可能性もありうるのか。これまであまりに正常化にすら慎重すぎたので、その分をここにきてカバーするとか。

高田日銀審議委員
「2026年は物価の上振れをより重視した議論が必要な局面入り」
「世界的な利上げへの転換が早くなる可能性」
「物価が予想以上に上振れするリスクも念頭に置く必要」
「国債買い入れ減額プロセスは、慎重かつ時間かけた対応が必要」
「大幅な実質政策金利マイナスの修正が足元も必要」

日経レンジ下ブレイク詐欺の可能性(´・ω・｀)

本日、Mergermarket の有料会員向け英文配信記事において、当社株式の非公開化に関する報道がなされておりますが、当社が公表したものではございません。
当社は、企業価値向上に向け、非公開化を含めた様々な経営戦略上の可能性を検討しておりますが、現時点で決定している事実はございません。
今後、開示すべき事実を決定した場合には、速やかに公表いたします。

原油は　↑　アメリカがタンカーを攻撃するのは今回が初めて
今後も続く可能性高いので原油は更に上がる

>>700
＞一方で、当社グループは、これらの状況を将来の成長に向けた事業構造転換の機会と捉え、次期以降の収益
拡大に向けた取り組みを積極的に進めております。
具体的には、当社が強みを有する RFID 関連技術について、関連特許の取得・強化を進めるとともに、より
幅広い商品・利用環境への RFID 導入を可能とする最先端の RFID タグの開発を推進しております。さらに、
RFID 技術等を活用した店舗における防犯・不正防止に関する新たなソリューションの開発など、今後の当社
グループの成長を牽引する新たなプロダクト及び事業の創出に向けた取り組みを進めております。
当期においては、こうした次期以降の成長に必要な研究開発及び事業基盤への投資を積極的に実施した一方、
既存業務の効率化や経費の見直しを進めるなど、収益構造の改善にも取り組んでおります。
当社グループとしては、当期に実施した研究開発投資や事業ポートフォリオの見直しを将来の収益成長につ
なげるとともに、米国及び国内における案件の着実な事業化、新たな RFID 関連製品・ソリューションの市場
投入を推進し、中長期的な企業価値の向上に努めてまいります。

将来性抜群やな

中ロ首脳、11月APEC会議でのトランプ氏との3者会談の可能性協議