>>553
あれは一種の軍事パレードで、民主の牙城の州だからどうなってもいいしってことみたいね(´・ω・｀)

やっぱり軍事しか長期でもちたくないか

なんでヒトラーはわざわざ北アフリカまで戦線を広げたんや？
欧州全域だけじゃ満足できないんか？

軍事に精通してるここの住人ならわかるやろ？

2025年6月14日
アメリカ軍事パレード(´・ω・`)
>>778

軍事銘柄の小型がきてるのか

高市早苗が首相になれば軍事費増で宇宙開発予算もつきそうだ

こんなんじゃ宇宙軍事受注できないね

重工３バカ兄弟
レアアース規制は米国の防衛産業に深刻な影響を及ぼす可能性がある
軍事技術や航空宇宙分野でもレアアースが欠かせません
たとえば戦闘機のジェットエンジンやミサイル、船舶のソナー装置など

>>116
敵国に潜入して核施設や軍事施設にドローンで奇襲する
大国に対して超有効な戦術が確立してしまった

産業の軍事化、そして戦争。そんなことを昔学んだな。三菱重工、川重、IHI

日本の軍事力は技術は一流だけど戦略は三流らしい(´・ω・｀)
レーダーを軽視していた戦前、ドローンを軽視していた現代と変わらない傾向

例の面会、旧統一が噛んでんじゃないかなんて憶測もあって恐いっすね
あいつらロシアと北朝鮮の間の軍事兵器の移動にも関わってたりするもんなぁ(´・ω・｀)

軍事費が足りないから、岸田首相はステルス増税してたのかな？


https://i.imgur.com/MBuCSDH.png
https://i.imgur.com/4RGaBWX.png

医療費1兆円削減して軍事費にするのか。
それでいいのだろうか？
財源が枯渇してるんだな。

https://i.imgur.com/44MEn8B.png

当初の予定通りに軍事費を増やせてないな。
普通に財源がなくてきついのかな？
で、医療費に手をつけたのかな？
共産党が議席増やしそうな気がするけどあってる？

https://i.imgur.com/07Y5kwo.png

国民の健康と命より軍事予算か。
少子化がやばいから、人口増加に予算をさいたほうが国防になる気がするんだよな。(´・ω・｀)
軍事予算の割合がかなり高くなってるね。
7500億円増やした状態を5年間続けるみたい。
そんなに予算を増やしてないのに、株価はガンガン上げてるんだな。

https://i.imgur.com/ej0sp21.png

軍事予算どうやって用意するの？
増税しかないよね？

ニジェール、中国石油企業駐在員に退去要請
軍事政権のニジェールは他の西アフリカ諸国同様、
天然資源の管理拡大と地元市民の雇用促進に力を入れている。

>>213
みんなが弱い時に俺（アメリカ）は強いだろ強いだろやっといて
みんな横並びで強くなってきたら泣き言かよアメカス
世界一の軍事力でロシアカス潰せよ

軍事費増強で増税なのかな？
ちょっときついな(T_T)

>>33
もうロシアに軍事支援すればいいのに(´・ω・｀)

神戸物産は上がるよね。
これは予想できた。
三井ESが上がるのも分かった。
三菱重工は、ちょっと予想できなかった。(T_T)
株を持ってないんだよね。
軍事予算頼みの予想は難しい。
皮算用で失敗した例がたくさんあるから、ビビりすぎてしまったかもしれないな。(´；ω；｀)

木曜日の早朝、プライベートジェットがサンディエゴの軍事地区に墜落
https://i.imgur.com/FAw8vHl.mp4

国からお金をたくさんもらう前提で3重工が上げてるのを見ると、なんか複雑な気持ちになる。
軍事費はこだわり始めたらいくら必要かわからない世界だから、期待が大きいんだろうな。
上下水道の工事で国から発注をもらうのは何となく分かる。
工事しないと生活不能になる。
水道管破裂、陥没で工事イベントが発生しまくると思う。

1.リーマンショック前夜との共通点
　悲観的に考えるならば、今、リーマンショック前夜と似ているところもあります。リーマンショック前夜、「米国政府はリーマンブラザーズを破綻させるはずない」と楽観が広がっていました。

　リーマンは「Too Big to Fail（大き過ぎてつぶせない）」で、もしつぶれたら、世界中に連鎖破綻が広がる懸念がありました。だから米政府は公的資金を入れて救済するに違いないと思われていました。ところが、リーマンブラザーズは破綻して世界的金融危機、景気後退が起こりました。

　これまで、「トランプ大統領はビジネス重視、株価を気にするので、世界不況を起こすまで関税をエスカレートさせない」と楽観が続いていましたが、本当にそうでしょうか。

　トランプ大統領は、強大な米国の経済力・軍事力を背景に、世界中に「米国第一」を押し付けており、関税発動がその実現に必要と確信しているようです。

　関税が相手国だけでなく、米国経済そのものにも重大なダメージを与えることにまったく気づいていない可能性があります。トランプ関税を実際に発動して、米国景気が悲惨な状況に陥るまで、間違いに気づかない可能性もあります。