はいあとは上がるだけ
タトインサイダートランプ乙

ビット子にインサイダーてあるんけ(´・ω・｀)

【速報】インサイダーの疑いがあるクジラが400BTC（約4,600万ドル）を追加でショートしました。
現在、合計1,823BTC（約2億900万ドル）のショートポジションを保有しており、平均エントリー価格は116,812ドル、清算価格は約120,990ドルです。

インサイダー？またトランプが暴れるのか？

>>558
アメリカの大統領が、インサイダーや相場操縦をやってるんだから
誰が何をしようと気にしても仕方ない

またサイダーかよ

Joe Takayama🎒
@TakayamaJoe
【速報】インサイダーの疑いがあるクジラが400BTC（約4,600万ドル）を追加でショートしました。

現在、合計1,823BTC（約2億900万ドル）のショートポジションを保有しており、平均エントリー価格は116,812ドル、清算価格は約120,990ドルです。
引用
MLM
@mlmabc
·
1時間
He just shorted another 400 BTC ($46M)

Now sitting on a total short of 1,823 BTC ($209M) at an average entry of 116,812, with a liquidation price around 120,990.

https://hypurrscan.io/address/0xb317d2bc2d3d2df5fa441b5bae0ab9d8b07283ae
午後7:50 · 2025年10月13日

トランプのインサイダーは機能しない
筈のHYGはちょっと前から不穏だった。

トランプ周辺ってマジでインサイダーで儲けてそうだよなあ(´・ω・｀)

トランプを相場操縦とインサイダー取引で検挙しろよ
相当儲けてるだろ

トランプはインサイダーにならないのかな

>>715
しかも、インサイダー取引したとしても、お咎め無し。

為替と先物にインサイダー規定はない

>>855
政治情報もインサイダーになりますよ

企業の未発表の内部情報じゃないからインサイダーとか関係ないもんなｗｗ

株式公開買い付け（TOB）に伴うインサイダー取引について、金融庁が買収を受ける企業への規制を拡大することを検討していることが9日、分かった。これまでは買収される企業側では役員が規制対象だったが、契約する証券会社や法律事務所の関係者も加える。

この関係者という連中が先回り売買してたわけね(´・ω・｀)

インサイダー規制きたー(´・ω・｀)

日本はインサイダー天国
やったもん勝ちだからどんどんやるべき
散々犯罪者を放置してきた金融庁が悪いよね？国ぐるみで容認してるようなもの。
悪人が得して善人が損をする、それが今の株式市場です。
クソ喰らえだな

うおおおお

金融庁、TOBのインサイダー規制厳しく　「買われる側」の対象拡大

金融庁はTOB（株式公開買い付け）に関するインサイダー取引の取り締まり対象を拡大する。買い付けを受ける企業と契約している証券会社や法律事務所を新たに規制対象に加える。

auはインサイダーにならないの？

3000円からの怒涛の売りは大株主だったのか。交わされたのは個人か。
これもインサイダーよな？

決算発表15時30分直前に吹き上がってるのインサイダーじゃないの🥺

逃げた大株主インサイダーじゃねーかｗｗｗｗｗ
全員吊るし上げろｗｗｗｗｗｗｗｗｗ

デーセクのインサイダーを許すな

インド人のタンドリー釜スキーム廃止してくれ
あとインサイダーの取り締まり強化

インサイダーも怖くない！

◇関係組織内外から各組織が一丸になってもみ消すから組織犯罪は逃げれる！
会社のCEOにとって不正会計よりも個人的なスキャンダルがバレる方がより致命的であると判明
2025年10月04日 10時00分
http://gigazine.net/news/20251004-scandal-hurt-ceo-reputations/
>>粉飾決算や横領などの不正会計が発覚すると、会社の経営陣が謝罪し、責任をとって辞任することがあります。しかし、フロリダ大学ウォリントン・カレッジ・オブ・ビジネスのアーロン・ヒル准教授が主導した研究で、
>>会社のCEOは財務上の不正行為よりも個人的な不正行為によって解雇される可能性がより高いことが明らかとなりました。
※個人の悪行まで行うといろいろな考えが出るので歌人の悪行は自業自得！

アメリカへの配送料だけとんでもなく高額になる事例が急増
2025年10月04日 08時00分
http://gigazine.net/news/20251004-american-tariff-shipping/
>> 2025年7月30日、ドナルド・トランプ大統領は800ドル(約11万9000円)以下の少額貨物への関税を免除していた「デ・ミニミス制度」を廃止し、2025年8月29日以降、これまで免税の対象だった少額貨物に対して関連するすべての関税を課すことを明らかにしました。
>>デ・ミニミス制度があることで個人間の貨物のやりとりにおけるコストが低く抑えられていましたが、デ・ミニミス制度を乱用して違法な薬物をアメリカへ送ったり、あるいは企業が少額の貨物を小分けにして大量に輸出したりするなどの問題が起きており、アメリカに多大な損失をもたらしていたとされています。
>>eBayやEtsyなどの大手ECサイトでは、少額貨物へ関税が課せられることを考慮し、アメリカ人による商品購入を阻止することを目的として、法外な送料を設定する出品者が出始めました。