妙に強いですね 小伸びしてる 良いことですが なんとか決算乗り越えて欲しい 流石に1Qは逆風も多かったのではと　 腹括っております

どうしたんだろう？

日本メーカーに勝機があるのは注力してもあまり儲かりそうもないと見られているニッチな分野だけだと思う。たとえば5334や6486などがそれに相当すると思うがここもいまのところニッチ分野なので中国メーカーも本気を出していないのではないでしょうか。とはいえ中国メーカーは設計、仕入れ、製造、販売などあらゆる工程をデジタル化していて市場のニーズを直ちに工程に反映する体制を構築しているとのことなので、次第にあらゆる分野に進出してきそうな気がします。

品川リフラはメカニカルシールに手を出してるが メジャーどころはガッツリ大手が寡占してる。 狙うならニッチ分野だ。 製鉄、ガラス、セメントみたいな高温、高負荷の特殊環境で使われるポンプとか攪拌装置とか向けね。 既存の客層とも合うし。 (　・ω・)

ここの会社資料を見ると、確かに現在は世界的な有力メーカーとして耐火材を供給していますが、原材料の大半を中国からの輸入に頼っているということで、早晩中国メーカーの追い上げに直面する懸念がありそうですね。まあ数年程度は問題ないでしょうが。

今は超ハイテン鋼から電磁鋼板まで中国トップメーカーは作るからねー。 品質が金になるって気が付いてからが早かったね。 (　・ω・)

現役のころは鉄筋、鉄構などの鉄製品を扱ってきて、中華鉄は最初から対象外でしたが、現在はかなり使われているのですね。まあ耐火物まで中華製でなければ問題ないのですが。

先週更新された Fortuneの耐火材業界推移 (　・ω・) 世界の耐火物の市場規模は2024年に3598億米ドルと評価されていました。市場は2025年の3788億米ドルから2032年までに5729億米ドルに成長すると予測されており、予測期間中は6.0％のCAGRを示しています。アジア太平洋地域は、2024年に65.7％の市場シェアで耐火物市場を支配しました。さらに、米国の耐火物市場規模は大幅に増加すると予測されており、2032年までに51億8,000万米ドルの推定値に達し、KILNSと炉の用途のためのセメントおよびコンクリート産業からの需要の増加によって引き起こされます。

これが5月末のニュース。 日本政府はもっとキビキビ動け。 EUはとっくにセーフガード掛けてるぞ (　・ω・) 増加する中国からの鉄鋼輸入に対し通商措置を今すぐ講じなければ手遅れになる。日本製鉄の森高広副会長兼副社長はそう警鐘を鳴らす。 　　森氏は19日のインタビューで、中国の輸出増加による市況悪化は「これが終わりではない」と指摘した。鉄鋼業界全体で既に約30兆円の利益が「蒸発した」と言われている。輸入増加で国内のサプライチェーン（供給網）がいったん破壊されれば、元には戻らなくなると危機感を示し、懸念については日本政府にも伝えているという。 　　不動産不況で内需が低迷する中国からの鉄鋼輸出増加を受け、米国や欧州連合（ＥＵ）、アジア各国では反ダンピング（不当廉売）やセーフガード（緊急輸入制限）などの対抗措置を取る動きが広がっている。日本は世界貿易機関（ＷＴＯ）ルールを重視し慎重な姿勢で臨んできたが、国内の鉄鋼業界への収益圧迫が続けば措置導入の可能性は高まる。 　　既に人口減少に転じている中国の内需はさらに減少すると見られているが、雇用維持の観点などから中国が生産能力の削減に踏み切るとは考えにくく、「ますます輸出が増える」と森氏は予想。過剰生産による構造的な問題は「より悪化する」と警戒感を示した。

先週のニュース (　・ω・) 日本政府は22日、不当廉売関税を適用するかどうかを判断する「アンチダンピング調査」を始めると発表した。不当に安い鉄鋼製品が日本市場に流入しているとして、日本鉄鋼連盟が政府に通商措置などの対応を要望していた。 　調査の対象は、中国製と台湾製のニッケル系ステンレス冷延鋼帯と冷延鋼板。鉄道車両やキッチンのシンクなどに使われている。日本製鉄など4社は、日本市場で中国製は20～50%、台湾製は3～20%、現地よりも安く売られていたと主張。不当廉売によって営業利益の減少などの損害が生じたとして5月、日本政府に課税を申請していた。

キッチン周りのステンレスとか電車部品とかに使われてる。 案外使われてるよ。中華鉄。 先週、やっとダンピングで捜査されるのが発表されたから安堵してる。 (　・ω・)

中華の安い鉄鋼はかなり昔から日本には輸入されていますが、今までは品質上の懸念であまり使われてこなかったみたいですね。まあこれからは分かりませんが。

中華鉄鋼メーカーはお客さんでもあるからなー (　・ω・)

中国の安い鉄鋼が輸入されれば、ここは影響受けるだろう。

EUと米国の関税協議が日本と同様関税率引き下げと米国への巨額の設備投資で決まった。ここから数年間設備投資によるアメリカンバブルが起きることは確実だと思う。まずは鉄の需要が高まると思うが、安価な中国鉄は関税でシャットアウトしているので米国内製鉄需要が高まるはず。ここにもチャンスがやってくるのでは。