今世紀最大の海馬で投げちゃった
チンパンジーいないよな？🍌

今世紀最大の光半導体
NTT
電線連合軍
行きます🫡

今世紀最大の海馬だったな

https://www.sbbit.jp/article/st/186744
「 2026/08/31 11:30 掲載
スペースX、ガスタービン部品を内製化──マスク氏、AI電力確保へ最大18カ月短縮狙う」

(´・ω・`)

いよいよ明日、9月1日から自動車の法定速度に関する新たな交通ルールがスタートします。
住宅街などの「生活道路」での制限速度が、これまでの時速60キロから時速30キロへと大幅に引き下げられます。
https://newsdig.ismcdn.jp/mwimgs/1/0/1360w/img_1006d6e00dba7ab863ccc3394f3383ae3218878.png
■最大の落とし穴?「標識がない」

対象となるのは、中央線（や車両通行帯）がない道路です。今回のルール変更でドライバーが最も注意すべき点は、速度指定の標識がなくても30キロ制限になるということです。

これまでは「標識等の規制がない一般道路の法定速度は時速60キロ」と自動車学校で教えられてきましたが、明日からは「30」という標識がなくても、ドライバー自身で道路の形状（中央線の有無）を判断し、速度を落とさなければなりません。

※標識で最高速度が指定されている場合は、その速度が優先されます。

■国道にも対象道路はある

この条件に当てはまる道路は、全国の国道・都道府県道・市町村道のうち「およそ7割」にのぼります。

標識という「目に見える警告」がない中、この新ルールを新常識として全ドライバーに浸透させることができるかは大きな課題です。

長崎県警は「県内には国道などであっても引き下げが適用される道路があるため、十分に注意してほしい」と呼びかけています。

■なぜ30キロ?命を守るための"明確な理由"

生活道路では歩行者や自転車の事故が多く発生しています。さらに、過去の調査から「車の速度が時速30キロを超えると、歩行者の致死率が急激に跳ね上がる」ことが分かっています。

今回の改正は、歩行者の命を守り、万が一の被害を最小限に抑えるための科学的根拠に基づいたものとなります。

■60キロで走ると「一発免停」のおそれ

生活道路での速度超過は、通常のスピード違反として厳しく取り締まられます。
もし○れまでの法定速度だった「時速60キロ」で走ってしまうと「時速30キロオーバー」となり、一発で免許停止（免停）処分となります。
https://news.yahoo.co.jp/articles/730ea5c160e3cd90460d1b8168432cf89146e455

>SpaceXとTeslaは、それぞれ100GW/年の太陽光生産能力を可能な限り迅速に構築していますが、数年間は天然ガスが太陽光を補完し、立ち上げを支援するために依然として必要となります。
>天然ガスタービンの生産の制約要因は、ブレードとベーンの鋳造です。SpaceXで社内鋳造を行うことで、天然ガスタービンの稼働開始を最大18ヶ月前倒しでき、これは極めて画期的なゲームチェンジャーとなります。

スペースXがタービン自社生産するらしいけどこれは日本の重工三兄弟にとって良いのか悪いのかわからん
直感的には株価下がりそうだが

7月末から8月の為替介入15.4兆円規模　日米協調介入も円高効果は半分消失　今年の為替介入はすでに27.1兆円と過去最大に
https://news.yahoo.co.jp/articles/c6752bbb1db3ff7f8fdb1204200d427fa8dc6ada

「アメリカ合衆国は、ベネズエラ国と、世界史上最大の石油取引に関する合意に署名したばかりだ！ 私の指示のもと、国務長官マルコ・ルビオと戦争長官ピート・ヘグセスが、ベネズエラの大変敬意を持たれる暫定大統領デルシー・ロドリゲスと密接に協力し、民間企業とのパートナーシップを通じて、ベネズエラの証明埋蔵量650億バレル超の石油備蓄の過半数の米国支配を確保した。これはアメリカ納税者に一切の費用をかけずに実現した。」

「この歴史的取引は、アメリカの石油備蓄を倍以上に増やし、石油供給を大幅に拡大し、すべてのアメリカ人のガソリン価格を大幅に引き下げ、長期的にもそうした効果をもたらすだろう。同時に、ベネズエラを驚異的な成功と大きな繁栄への道に導く手助けを続けることになる。」

「この取引は、ベネズエラとアメリカ合衆国とのすでに成長しつつある関係を大いに強化するだろう！ この画期的な事柄へのご注目に感謝する。MAKE AMERICA GREAT AGAIN! ドナルド・J・トランプ大統領」

彼は本当にやってのけた。ベネズエラを勝ち取ったぞ！

島倉大輔
@mercuryconsul

トランプ大統領と米国が世界史上最大の石油取引に調印、ベネズエラから650億バレルの石油を確保

米国の石油備蓄が倍以上に増加した。

$0 税金

マルコ・ルビオ、ピート・ヘグセスらが主導

なんてこった 🔥🔥

為替介入過去最大15超円

高市片山w

【ドル円相場】7月末から8月の為替介入15.4兆円規模　日米協調介入も円高効果は半分消失　今年の為替介入はすでに27.1兆円と過去最大に [ぐれ★]

ロシア最大級の製油所で大規模ドローン攻撃

おそロシア

日本はもっと米使ったアイスクリームとか色々やればいいのに

7月末のコメ民間在庫、8割増で過去最大　コメ離れで販売に遅れ：日本経済新聞

また「税金の無駄遣い」で終わるのか？巨額投資の国産AIが、企業の「データ出し渋り」で過去の日の丸プロジェクトと同じ失敗を繰り返す理由
2026/08/28

日本独自の「AI基盤モデル」実現を目指す、産官共同プロジェクト「ノエトラ」が国内外で大きな期待を集めている。

ノエトラは元々、経済産業省とNEDOが進めるフィジカルAIの研究開発プロジェクト「FRONTia（フロンティア）」に端を発し、ソフトバンクやソニーなど国内44社が、総額で100億円規模の資本金を拠出して共同設立された企業だ。

これまでの生成AIとは異なる「現実世界で自動運転車や人型ロボット、ひいては自動化工場などを動かす」ためのフィジカルAIを開発するという。

フィジカルAIの時代を見据えれば、米国企業のAIに依存せず、日本国内で基盤技術を確保するという構想には一定の合理性があるものの、初年度約3800億円、5年間で最大1兆円規模という巨額の公的資金を、なぜ民間企業がほとんど負担しないのかという疑問も残る。果たして「国産AI」は、日本の産業競争力を高める切り札となるのか。


https://gendai.media/articles/-/170492?imp=0


(｀；ω；´)税金ウ○コに群がるハエ

【山田様】チューリッヒ保険、最大1668件の個人情報漏えいか　ドラレコデータのシステムに不正アクセス [nita★]
https://asahi.5ch.io/test/read.cgi/newsplus/1787909805/

>>967
高値から最大-20％下げた場面あったし大した下げはあったよ

キオクシアはもしかして過去最大の信用買い残？

U-NEXT最大逆日歩でワロタ
1000株で14400円？
Netflixあるしこんなたけーなら要らんわ
クーリングオフ頼む…

ティアフォー持ってないアホｗ

今世紀最大の機会損失どｗ

今世紀最大のバブルううううううううううううううううううううううううううううううう
チンパンジーの俺でも大爆益
バナナ食うわ

＜国内外の要人発言＞※時間は日本時間
・27日20:50　欧州中央銀行（ECB）理事会議事要旨（7月22−23日分）
「物価は新たな衝撃の影響を受けやすい」
「将来的な利上げの可能性は排除できない」
「衝撃の全体的な影響は、今も表れつつある状況」
「金融政策の伝達は依然として秩序立っている」
「ユーロ圏経済は予想以上に底堅かった」
「総需要が過度に強まる可能性は低い見込み」
・27日21:30　グールズビー米シカゴ連銀総裁
「短期的な最大の懸念は、インフレが制御下にないこと」
「現在の採用が少なく解雇も少ない雇用市場は異常」
「経済は全体として安定している」
「3％の金利と2％のインフレは、私たちが向かうべき緩和的な目標」
「3カ月間のインフレはひどくなさそう」
「中央銀行への政治的干渉は一般的にインフレを引き起こす」
「関税と戦争関連の価格上昇が連邦準備制度にとって課題」
・28日02:38　トランプ米大統領
「カナダは貿易で最も扱いにくい相手だ」
「カナダは長年にわたり貿易で米国を食い物にしてきた」
「（イランに関して）彼らは大ピンチだ」
「毎日、数百万バレルの石油がホルムズ海峡を通って運ばれている」

＜一般ニュース＞
・ＳＫハイニックス、米で広帯域メモリー量産へ　40億ドル超投資＝ロイター
・アンソロピック、9月7日以降にＩＰＯ目論見書公表か−報道＝ロイター
・米ベストバイ、業績予想引き上げ　ＡＩ搭載端末に買い替え需要＝ロイター
・米国、ベネズエラ油田の大規模権益取得を協議−100年リース案も＝ＢＢＧ
・トランプ米大統領、オンタリオ湖をアメリカ湖に改称する措置に署名＝ＢＢＧ
・米政府、一部カナダ産品の輸入禁止検討する可能性も−グリアUSTR代表＝ＢＢＧ

欧州中央銀行（ECB）理事会議事要旨（7月22−23日分）
「物価は新たな衝撃の影響を受けやすい」
「将来的な利上げの可能性は排除できない」
「衝撃の全体的な影響は、今も表れつつある状況」
「金融政策の伝達は依然として秩序立っている」
「ユーロ圏経済は予想以上に底堅かった」
「総需要が過度に強まる可能性は低い見込み」

グールズビー米シカゴ連銀総裁
「短期的な最大の懸念は、インフレが制御下にないこと」
「現在の採用が少なく解雇も少ない雇用市場は異常」
「経済は全体として安定している」
「3％の金利と2％のインフレは、私たちが向かうべき緩和的な目標」
「3カ月間のインフレはひどくなさそう」
「中央銀行への政治的干渉は一般的にインフレを引き起こす」
「関税と戦争関連の価格上昇が連邦準備制度にとって課題」

中国商務部、対外経済協力を拡大　米追加関税には反発

　中国商務部は27日の定例記者会見で、中国とキルギスの経済・貿易協力や上海協力機構（SCO）加盟国との経済協力、航空保税修理、中国−スイス自由貿易協定（FTA）の改定などについて、記者の質問に答えた。新任の黄玲・商務部報道官が初めて記者会見の司会を務めた。

　中国−キルギスの経済協力について黄氏は、両国の1−7月の貿易額が117億米ドルだったと説明した。中国はキルギスにとって最大の貿易相手国で、中国の電気自動車（EV）、リチウムイオン電池、太陽光発電製品などの輸出が伸びたほか、機械・電気製品の輸出が伸び、サービス貿易や越境ECの協力も進んでいる。

　中国のキルギスへの全業種直接投資は7月末時点で20億米ドルを超えた。大型インフラ、エネルギー、鉱業、農業、グリーン分野などで事業が進んでいる。中吉サービス貿易・投資協定の交渉でも重要な進展があったとした。

　キルギスでは、中国が投資・建設した製油所がエネルギー供給を支えているほか、太陽光発電所、ごみ焼却発電所、下水処理場などの事業が産業の環境対応を後押ししている。中国側はこれまでに道路10件余りの新設・改修も手掛けたという。

　SCOの経済協力については、中国と他の加盟国との貿易額が2001年の121億米ドルから2025年には5235億米ドルに拡大し、中国の対加盟国直接投資は25年に33億米ドルとなったと説明。石油・ガス、鉱業、インフラ、新エネルギー、自動車、化学などへの投資を進め、30カ所余りの経済・貿易協力区を整備している。

　中国とSCO加盟国を結ぶ道路、鉄道、パイプラインなどの整備も進める。中国・キルギス・ウズベキスタンを結ぶ鉄道などの大型事業を通じて輸送ルートを多様化し、沿線産業の発展につなげる。中国と欧州を結ぶ貨物列車「中欧班列」は26年1−7月に1万3000本が運行され、前年同期比17.6％増となった。

　航空保税修理については、全国で37件の事業が展開されていると説明した。保税修理事業は全体の12％にとどまる一方、輸出入貨物額では85％を占め、2025年の取扱額は600億米ドルに達した。

　商務部など9部門がこのほど発表した「航空保税修理の高品質な発展促進に関する意見」では、対象となる航空保税修理製品の範囲を拡大するとともに、地域による制限を撤廃する。保税修理には輸出税還付・免税政策を適用し、修理後の製品については規定に基づく国内販売も認める。修理工程の一部を他社に委託できるようにするなど、通関面の利便性も高める。

　米政府が「過剰生産能力」を理由に中国からの輸入品に追加で7.5％の関税を課すことを検討しているとの報道については、黄氏が反発した。米国が中国を含む16の経済体を対象に通商法301条に基づく調査を始めたことについて、「経済・貿易問題を政治化する典型的な単独主義、保護主義」と批判。米側の今後の措置を注視し、必要な対応を取る権利を留保すると述べた。

　中国−スイスFTAの改定交渉については、物品、サービス、投資の各分野で高水準の相互開放を約束したと説明した。物品貿易では双方とも最終的な無関税輸入品目の比率が99％を超える。原産地規則や貿易円滑化の規定を見直し、デジタル貿易、人工知能（AI）、持続可能な発展、サプライチェーン、医薬品、機械工業、時計などでも協力を広げる。

　中国側は現在、改定議定書の正式署名に向けて国内手続きを進めている。早期の発効を目指し、両国企業や国民が協力の成果を享受できるようにする考えを示した。

30年40年前から存在茨城沖世界最大海底油田も「サイサンガー」で日本は高知沖のメタンハイドレート同様無視だからな

禿ランス債買わないの？

ソフトバンクG、利率最大4.9%の個人向け社債　7年債　総額1兆円分を発行
8/26(水)
https://news.yahoo.co.jp/articles/68b261eb4e78348bb2df877245ce13b5782ff3a2