冷静に見直して今日持ち越したのちょっと公開し始めてる
日経週足で大陰線出した翌週陽線になるとしてもここ2年は必ず6％以上下がってるやんけ
この法則が当てはまらないの24年の4月最終週の翌週だけだわ
てか週足大陰線って2年間で利上げ、トランプ関税、イラン戦争の時だけだな
なら今週は半導体ショックと名付けていいレベル

しかしキオクシア程の銘柄触っても勝てないならやっぱデイトレで勝つのは未来永劫無理やな
すっぱり諦めるか明日からデイトレ辞めるわ買うなら必ず持ち越すことにする
SBIの年間収支見て目が覚めたわマジで毎年数十万～数百万単位で信用枠損してる

>>407
年間プラスじゃんマイナスの人も多い今年から見れば優秀、キオクでやり直そう

>>19
サムスンアメリカだけで年間100件の特許侵害訴訟
アメリカ人は楽して儲けたいらしい

>>308
小銭(´・ω・｀)
賠償額と利益の比較
​今回の賠償認定額： 約2億2,900万ドル（日本円で約370億円）
​キオクシアの直近1年（2026年3月期）の純利益： 5,544億9,000万円（過去最高益）
​直近の年間純利益「約5,544億円」に対して、賠償額「約370億円」は**約6.7%**に相当します。利益が丸ごと吹き飛ぶ（赤字転落する）ほどの規模ではありません。

株式市場は、いよいよこれまでの歪みに対する 「バブルのツケ」を払わされる局面を迎えたと言わざるを得ません。 かねてより警告してきた通り、日経平均株価の月足ベースにおける過熱感は凄まじく、 長期移動平均線（MA）からの上方乖離は極めて危険な水準に達していました。

事実、月足5年移動平均線からの上方乖離率は一時100%を突破しており、 これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%をも遥かに凌駕する、 歴史的にも類を見ない異常値です。 過去の相場環境に照らし合わせても、これほどの上方乖離を維持したまま 高値を維持することは不可能であり、下落に転じた際は一瞬で崩落するリスクがあります。 今後は移動平均線が現在の株価水準に追いつくまで、 少なくとも数年規模の長期的な日柄・値幅調整を余儀なくされる見通しです。

今回記録した72,831円という高値を再び超える展開があるとしても、 それは少なくとも3年後以降の未来になるでしょう。 仮にこれが本格的なバブル崩壊であるならば、二度とその高値に戻らないか、 あるいは10年以上先まで低迷が続く可能性すら否定できません。 この1年間、異常なペースで急騰を続けてきた移動平均線上方乖離の高値圏において、 まさに今、足元から崩れ始めているのが現在の状況です。 これは一時的な押し目ではなく、明確なバブル天井であり、 大規模な暴落の兆しであると捉えるのが自然です。

また、2012年のアベノミクス以降、長きにわたり持続してきた長期上昇トレンドの期間や、 平成バブル崩壊、リーマン・ショックといった過去の大クラッシュの周期性を鑑みても、 今回の局面がこの程度の軽微な調整で済むとは到底思えません。 相場は必然的にサイクルを描くものであり、ついに長期的な需給反転を伴う 本格的な暴落局面が到来したと考えられます。

さらに、日本株以上に深刻な過熱状態にあった隣国・韓国市場の動向が、 この崩壊を決定決定づける要因となっています。 韓国株は半導体バブルを背景に、わずか1年で株価が3倍に急騰する狂乱を見せていました。 しかし、その上昇を支えていた個人の信用買い残高がパンパンに膨れ上がった結果、 ついにそのバブルが足元ではじけ始めています。 日本株も同様に半導体主導で1年で株価が2倍以上に急騰してきた背景がある以上、 東アジアのハイテク株としてグローバル資金の流出という連鎖に巻き込まれ、 その甚大な巻き添えを免れることは不可能です。

総括として、現在の相場は持続不可能な狂熱の終焉であり、 投資家は直ちに現実を直視すべき局面です。 下落のスピードと規模は過去の歴史的クラッシュに匹敵するものになると予想されるため、 防衛を最優先としたリスクオフ戦略の徹底が強く求められます。

>>842
年間収支まだプラスですがね

サムスンはアメリカ国内だけで年間100件近い特許訴訟を抱えており、世界で最も訴訟リスクに晒されている企業の一つです

ワロタｗｗｗ

万が一キオクシアで損した場合は確定申告したら税金全部返ってくるって聞きましたし今後三年間の税金も返ってくるような事聞きました

株式市場は、いよいよこれまでの歪みに対する 「バブルのツケ」を払わされる局面を迎えたと言わざるを得ません。 かねてより警告してきた通り、日経平均株価の月足ベースにおける過熱感は凄まじく、 長期移動平均線（MA）からの上方乖離は極めて危険な水準に達していました。

事実、月足5年移動平均線からの上方乖離率は一時100%を突破しており、 これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%をも遥かに凌駕する、 歴史的にも類を見ない異常値です。 過去の相場環境に照らし合わせても、これほどの上方乖離を維持したまま 高値を維持することは不可能であり、下落に転じた際は一瞬で崩落するリスクがあります。 今後は移動平均線が現在の株価水準に追いつくまで、 少なくとも数年規模の長期的な日柄・値幅調整を余儀なくされる見通しです。

今回記録した72,831円という高値を再び超える展開があるとしても、 それは少なくとも3年後以降の未来になるでしょう。 仮にこれが本格的なバブル崩壊であるならば、二度とその高値に戻らないか、 あるいは10年以上先まで低迷が続く可能性すら否定できません。 この1年間、異常なペースで急騰を続けてきた移動平均線上方乖離の高値圏において、 まさに今、足元から崩れ始めているのが現在の状況です。 これは一時的な押し目ではなく、明確なバブル天井であり、 大規模な暴落の兆しであると捉えるのが自然です。

また、2012年のアベノミクス以降、長きにわたり持続してきた長期上昇トレンドの期間や、 平成バブル崩壊、リーマン・ショックといった過去の大クラッシュの周期性を鑑みても、 今回の局面がこの程度の軽微な調整で済むとは到底思えません。 相場は必然的にサイクルを描くものであり、ついに長期的な需給反転を伴う 本格的な暴落局面が到来したと考えられます。

さらに、日本株以上に深刻な過熱状態にあった隣国・韓国市場の動向が、 この崩壊を決定決定づける要因となっています。 韓国株は半導体バブルを背景に、わずか1年で株価が3倍に急騰する狂乱を見せていました。 しかし、その上昇を支えていた個人の信用買い残高がパンパンに膨れ上がった結果、 ついにそのバブルが足元ではじけ始めています。 日本株も同様に半導体主導で1年で株価が2倍以上に急騰してきた背景がある以上、 東アジアのハイテク株としてグローバル資金の流出という連鎖に巻き込まれ、 その甚大な巻き添えを免れることは不可能です。

総括として、現在の相場は持続不可能な狂熱の終焉であり、 投資家は直ちに現実を直視すべき局面です。 下落のスピードと規模は過去の歴史的クラッシュに匹敵するものになると予想されるため、 防衛を最優先としたリスクオフ戦略の徹底が強く求められます。

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＞「写真で一言 ボケて」は2026年9月30日をもってアプリのサービスを終了します。18年間、本当にありがとうございました。

まじか・・

＼(^o^)／ｵﾜﾀ

ボケて(bokete)公式 @boketejp
「写真で一言 ボケて」は2026年9月30日をもってアプリのサービスを終了します。18年間、本当にありがとうございました。
詳細はボケてお知らせブログをご覧ください。

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株式市場は、いよいよこれまでの歪みに対する
「バブルのツケ」を払わされる局面を迎えたと言わざるを得ません。
かねてより警告してきた通り、日経平均株価の月足ベースにおける過熱感は凄まじく、
長期移動平均線（MA）からの上方乖離は極めて危険な水準に達していました。
一時、月足5年移動平均線からの上方乖離率は100%を超えるという、
チャイナショック前の2015年5月に記録した約65%を遥かに上回る歴史的異常値に達していました。
これほどの上方乖離が生じると高値維持は到底不可能であり、
歴史が証明する通り、下落に転じた現在の崩落スピードは一瞬の出来事となっています。
ここからの調整は、長期移動平均線が株価に追いつくまで数年規模に及ぶことが不可避であり、
仮に過去最高値である72,831円を超える展開があるとしても、少なくとも3年先、
本格的なバブル崩壊であれば10年以上先になる可能性すら否定できません。
直近1年間、異常なペースで急騰してきた高値圏から明確に崩れ始めた現在の状況は、
単なる一時的な押し目ではなく、明確なるバブル天井と本格的な暴落の始まりを示唆しています。
2012年のアベノミクス以降、長きにわたり持続してきた長期上昇トレンドの長さや、
平成バブル崩壊、リーマン・ショックといった過去の大クラッシュの周期性を勘案しても、
今回の局面がこの程度の軽微な調整で済むとは到底思えません。
相場は必然的にサイクルを描くものであり、ついに長期的な需給反転を伴う
本格的な暴落局面が到来したと考えられます。
さらに、日本株以上に深刻な過熱状態にあった隣国・韓国市場の動向が、この崩壊を決定づける要因となっています。
韓国株は半導体バブルを背景に、わずか1年で株価が3倍に急騰する狂乱を見せていました。
しかし、その上昇を支えていた個人の信用買い残高がパンパンに膨れ上がった結果、
ついにそのバブルも弾け始め、レバレッジの巻き戻しによる強制決済が連鎖しています。
日本株も同様に半導体バブルを原動力として1年で株価が2倍以上に急騰していた以上、
東アジアのハイテク・半導体セクターとしてグローバル資金から同一視される中での
連鎖的な巻き添え下落は到底免れることはできません。
総括として、現在の市場は持続不可能な狂熱の終わりと、長期的な需給反転の始まりを告げています。
下落の勢いは今後さらに加速する恐れがあるため、ここからの安易なリバウンド狙いは極めて危険であり、
徹底的なリスクオフとキャッシュポジションの確保による防衛的戦略を崩すべきではない最大級の警戒局面です。

日経平均株価の月足ベースでの過熱感は看過できない水準に達しています。
直近1年間における半導体セクター主導の急騰により株価は1年で2倍以上になり、
長期移動平均線から壊滅的な上方乖離を記録しました。
テクニカルおよびサイクル論の観点から、現在の局面は買いの最終局面である
「バイイング・クライマックス」による明確なバブル天井である可能性が極めて高く、
近く数年規模の需給反転、およびそれに伴う急激な暴落局面への移行を警戒すべきです。
現在の相場における最大の歪みは長期トレンドからの極端な逸脱にあり、
月足5年移動平均線からの上方乖離率は一時100%を突破しています。
これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%を大幅に上回る歴史的異常値です。
過去の相場環境に照らし、これほどの上方乖離を維持したまま
高値圏を維持することは不可能に近く、下落に転じた際は一瞬で暴落が起きるリスクがあります。
仮にソフトランディングをたどる場合でも、移動平均線が株価に追いつくまで
数年間にわたる長期の調整期間を要することになるでしょう。
また、相場は必然的にサイクルを描きますが、現在のマクロサイクルは
「終わりの始まり」を示唆しています。
2012年以降、日本株は長期的には一貫して上昇トレンドを維持してきましたが、
すでに13年超が経過しており、トレンドの成熟期としては限界に近いです。
1990年の平成バブル崩壊や2008年のリーマン・ショックといった
過去の歴史的クラッシュの周期を勘案すると、現在のタイムラインは
長期的な需給反転の天井圏と合致しています。
さらに、日本市場のバブル崩壊のトリガーとして最も警戒すべきは、隣国・韓国市場の動向です。
韓国株は半導体ブームを背景にわずか1年で株価が3倍に急騰するという
狂乱相場を呈していますが、その実態は極めて危ういものです。
現在の韓国では「借金投資」が社会現象化するほど流行しており、個人の信用買い残高が膨れ上がっています。
この過剰なレバレッジに依存した上昇は、わずかな株価下落が
強制決済の連鎖を招く砂上の楼閣に過ぎません。
東アジアのハイテク株はグローバル資金から同一視されているため、
韓国のバブルが弾ければ、同様の構図で買われた日本株も連鎖的な売りを浴び、
必ず巻き添えを喰らうことになります。
総括として、足元の急騰は持続不可能なバブル最終盤の狂熱と捉えるべきです。
下落局面入りした際のスピードは凄まじいものになると予想されるため、
現在の高値圏において買いポジションを徹底的に縮小・利益確定し、
長期的な需給反転に備えて現金を確保する徹底的なリスクオフの防衛的戦略を強く推奨します。

2006年〜2012年の日本は7年間で8人(´・ω・｀)

英国首相に前マンチェスター市長のバーナム氏を選出

10年間で８人目だそう

日銀調査、1・5年後の「物価上がる」が増加

　日本銀行は16日に「生活意識に関するアンケート調査」（6月調査）を公表した。
　今回の調査で、多くの家計が「1年前より物価が上がった」と回答しており、物価高を実感する状況が続いている。一方で、物価上昇率の見方にはやや落ち着きもみられた。今後1年間、5年間とも「物価は上がる」との回答が多数を占め、中長期的なインフレ期待はなお高い水準を維持した。また、賃上げなどを背景に家計の景況感や暮らし向きは前回調査から改善したとの結果となったが、物価高による負担感は依然として残っている。

メガバンもそろそろ頭打ちになるかと
国債がNISA対象になるってニュースも出てる

貸出先を「選別せざるを得ない」最高益の3メガバンクに忍び寄る危機 [蚤の市★]
https://asahi.5ch.io/test/read.cgi/newsplus/1784155448/

　貸したくても貸せない――。そんな事態に3メガバンクが陥りかねない。貸し出しの「原資」となる預金集めが難しくなる一方で、国際的な規制は貸し出しの裏付けとして十分な預金の確保を求めているからだ。政府がトランプ米政権と約束した巨額の対米投資への協力も負担で、政府も対策に動き出した。

　三井住友フィナンシャルグループ（FG）の中島達社長は5月の決算会見で、今後の貸し出し方針についてこう語った。

　「これまではニーズがあればどんどん貸そうということだったが、今後は若干、選別的にやらざるを得ない」

競争激化に新NISA　日本全体で伸び悩む預金
　同社中核の三井住友銀行は2023～25年度に国内の貸出金を10.5兆円伸ばしたが、今後3年間の伸びは、その3分の1ほどの3兆円強にとどまる見通し。最大の要因は、貸し出しの原資たる預金の伸びが「だいぶスローダウンする」（中島氏）ことだ。

　預金は日本全体で伸び悩む…(以下有料版で，残り1629文字)

朝日新聞　2026年7月16日 6時00分
https://www.asahi.com/articles/ASV7G3VX1V7GULFA00WM.html?iref=comtop_7_04

今からじゃやや遅いのかもしれんけど、地銀とか超優秀やったなｗ
優待込みで利回り4〜5%ぐらいあったのに、一年間で2〜3倍値上がりしたのがゴロゴロあるとかｗ
金利のある世界→銀行買う、こんなクソ単純なので良かったなんてｗ

>>829
日本国民もメガバンに預金しなくなったから困ってるみたい

貸出先を「選別せざるを得ない」最高益の3メガバンクに忍び寄る危機 [蚤の市★]
https://asahi.5ch.io/test/read.cgi/newsplus/1784155448/

　貸したくても貸せない――。そんな事態に3メガバンクが陥りかねない。貸し出しの「原資」となる預金集めが難しくなる一方で、国際的な規制は貸し出しの裏付けとして十分な預金の確保を求めているからだ。政府がトランプ米政権と約束した巨額の対米投資への協力も負担で、政府も対策に動き出した。

　三井住友フィナンシャルグループ（FG）の中島達社長は5月の決算会見で、今後の貸し出し方針についてこう語った。

　「これまではニーズがあればどんどん貸そうということだったが、今後は若干、選別的にやらざるを得ない」

競争激化に新NISA　日本全体で伸び悩む預金
　同社中核の三井住友銀行は2023～25年度に国内の貸出金を10.5兆円伸ばしたが、今後3年間の伸びは、その3分の1ほどの3兆円強にとどまる見通し。最大の要因は、貸し出しの原資たる預金の伸びが「だいぶスローダウンする」（中島氏）ことだ。

　預金は日本全体で伸び悩む…(以下有料版で，残り1629文字)


朝日新聞　2026年7月16日 6時00分
https://www.asahi.com/articles/ASV7G3VX1V7GULFA00WM.html?iref=comtop_7_04

年間売上15兆のパチンコがあってさらに競馬競輪ボートそして何よりも株式相場、こんなギャンぶり大国他にないよね(´・ω・`)

たけしが名医が見つかるなんちゃらってTVの最終回に「病院は運ばれたときにいくもんで、そのときにた○た○担当した医者がやぶか名医かは運次第」って結論づけてて何年間も高視聴率番組みだったのにすごい結論出しやがったと拍手したもんです(´・ω・｀)医療機関なんか近寄るもんじゃないってこと

$TSMのCEO：「私たちは、堅調な数年間にわたる需要のパイプラインを支えるために、資本支出投資を強化しています…。」

半導体装置銘柄はまだ増収増益が続く模様
株価は知らん

市場が最も安堵した「3つの強気シグナル」
​今回の発表や事前取材から、大口投資家が一番恐れていた「AI投資の減速シナリオ」が明確に否定されました。
​「CoWoS（先端パッケージング技術）」の供給逼迫が継続
AI半導体（NVIDIAのBlackwellなど）を作るのに絶対に欠かせない技術ですが、これが**「2026年末まで需要に供給が追いつかないほど引っ張りだこ」**の状態が続いています。これは「AI開発企業が誰もブレーキを踏んでいない」ことの証明です。
​次世代「2ナノメートル（2nm）」への期待と価格決定力
TSMCは圧倒的な技術的優位性を背景に、先端プロセスの価格を「5～10%引き上げる」交渉力を持っています。これにより、将来的な粗利益率も高く維持できる見通しが立ちました。
​強気な設備投資（キャペックス）計画
2026年の年間設備投資は、事前の予想（520億～560億ドル）の上限付近を維持、あるいはさらなる上振れも観測されるほどの強気姿勢です。TSMC自身が「将来の需要に超自信がある」からこそ、巨額の投資の手を緩めていません。