ほとんどの有名投資家が短期のリバじゃなくて長期的な底打ちと宣言して爆買い始めたぞ
とうとう本当の底打ちきたな

ドルの長期投資を始めようかなと思ってる
ファンダ的にもテクニカル的にもあと5年ぐらいは円安トレンドは続きそうだし、日銀も本気で円安を止める気が無いのが確定したからな
あとスワップポイントってのがあって、円売ってドル持ってたら、多少円高に振れてもスワップ金利の補填でプラマイゼロだが、逆に円を買ってから円安になると損失＋スワップ支払いの二重苦になるわけだ
そりゃ円安が止まらないわけだよ
だから万が一にも日米金利差が逆転でもしない限り円安は永遠に止まらないと思う

ぎゃあああああ

ありゃりゃ@aryarya
返信先:
@aryarya
さん
キオクシアは長期記憶用のNAND型フラッシュメモリーの専業だが、中国では同じくNANDを手がける長江存儲科技（YMTC）が上場準備を進めているとされる。キオクシアは韓国勢に先がけて「CBA」と呼ぶNANDの処理速度を高める新たな製造技術を導入した。だが、CBAに関してはYMTCも実用化にこぎ着けている。

長期じゃなくて短期で戻す義務がある

株式投資経験は長く豊富です。短期(デイトレ）と中長期と分けて投資をしてます。 投資期間 短期→デイトレ〜３日 中長期(優待銘柄など）→３ヶ月〜５年 ♐
LINEのコミュニティがあるんですが、同じ趣味や考えを持つ人たちと情報交換できます😊
興味があったら、ぜひ覗いてみてくださいね。
ID:gjbti658

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日経平均株価の月足ベースでの過熱感は看過できない水準に達しています。
直近1年間における半導体セクター主導の急騰により株価は1年で2倍以上になり、
長期移動平均線から壊滅的な上方乖離を記録しました。
テクニカルおよびサイクル論の観点から、現在の局面は買いの最終局面である
「バイイング・クライマックス」による明確なバブル天井である可能性が極めて高く、
近く数年規模の需給反転、およびそれに伴う急激な暴落局面への移行を警戒すべきです。
現在の相場における最大の歪みは長期トレンドからの極端な逸脱にあり、
月足5年移動平均線からの上方乖離率は一時100%を突破しています。
これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%を大幅に上回る歴史的異常値です。
過去の相場環境に照らし、これほどの上方乖離を維持したまま
高値圏を維持することは不可能に近く、下落に転じた際は一瞬で暴落が起きるリスクがあります。
仮にソフトランディングをたどる場合でも、移動平均線が株価に追いつくまで
数年間にわたる長期の調整期間を要することになるでしょう。
また、相場は必然的にサイクルを描きますが、現在のマクロサイクルは
「終わりの始まり」を示唆しています。
2012年以降、日本株は長期的には一貫して上昇トレンドを維持してきましたが、
すでに13年超が経過しており、トレンドの成熟期としては限界に近いです。
1990年の平成バブル崩壊や2008年のリーマン・ショックといった
過去の歴史的クラッシュの周期を勘案すると、現在のタイムラインは
長期的な需給反転の天井圏と合致しています。
さらに、日本市場のバブル崩壊のトリガーとして最も警戒すべきは、隣国・韓国市場の動向です。
韓国株は半導体ブームを背景にわずか1年で株価が3倍に急騰するという
狂乱相場を呈していますが、その実態は極めて危ういものです。
現在の韓国では「借金投資」が社会現象化するほど流行しており、個人の信用買い残高が膨れ上がっています。
この過剰なレバレッジに依存した上昇は、わずかな株価下落が
強制決済の連鎖を招く砂上の楼閣に過ぎません。
東アジアのハイテク株はグローバル資金から同一視されているため、
韓国のバブルが弾ければ、同様の構図で買われた日本株も連鎖的な売りを浴び、
必ず巻き添えを喰らうことになります。
総括として、足元の急騰は持続不可能なバブル最終盤の狂熱と捉えるべきです。
下落局面入りした際のスピードは凄まじいものになると予想されるため、
現在の高値圏において買いポジションを徹底的に縮小・利益確定し、
長期的な需給反転に備えて現金を確保する徹底的なリスクオフの防衛的戦略を強く推奨します。

中長期計画発表して大暴落するGEI

キオクやっぱ長期線まで下げそうやな

ニチレイ直るのか(´・ω・｀)
KADOKAWA（カドカワ）
被害範囲： データセンター内のサーバー環境全体（ニコニコ動画などのサービス基盤、基幹システム、社内ネットワーク、PC端末など）が広範囲に暗号化され、大規模な情報漏洩も発生しました。
特徴： 「すべて乗っ取られた」に近い壊滅的な状態となり、ニコニコ動画などのWebサービスが長期間停止しただけでなく、出版物の物流や決算業務などのバックオフィス機能まで完全停止する最悪クラスの被害となりました。

ニップン
被害範囲： 社内の主要な基幹システム（財務・会計、生産・物流管理など）が広範囲に暗号化されました。
特徴： Webサイトの改ざんや消費者向けサービスの乗っ取りではなく、企業の「お金と物流の仕組み」が狙われました。決算発表が数ヶ月延期せざるを得なくなるなど、企業の管理機能に大きな打撃を受けました。

ニチレイ
被害範囲： グループ会社（ニチレイフーズなど）の一部サーバーや基幹システムがランサムウェアの被害を受けました。
特徴： 一部の受発注システムや伝票発行に影響が出ましたが、バックアップからの復旧や手動対応への切り替えなどにより、カドカワほど長期のサービス全面停止や致命的な混乱には至りませんでした。

アサヒグループホールディングス
被害範囲： 国内外の一部サーバーや社内システムが攻撃対象となりました。
特徴： 早期の検知とネットワーク遮断などにより、製品の製造や出荷といったサプライチェーン全体を揺るがすような長期の操業停止は免れ、限定的な影響にとどまりました。

>>611
株も長期投資して４年に１回口座見るようにしたら　含み益や含み損でドーパミンすごく出るのかな(´・ω・`)

「NVIDIAのGPU高すぎ」で日本に代替品提供　推論特化の半導体も

米エヌビディアの画像処理半導体（GPU）は高すぎる――。日本の人工知能（AI）関連市場にエヌビディア製品を多く使うよりも安く済む代替サーバー製品を提供しようという動きが増えてきた。中長期のGPUの需給や市況に影響を与える可能性もある。

カナダ銀行（BOC、カナダ中央銀行）声明
「カナダ経済は改善の兆しを見せている」
「成長は加速しており、インフレ率は直近の急騰から徐々に鈍化すると予測」
「一方、中東情勢や米通商政策に関連する重要なリスクや不確実性は依然として残っている」
「カナダの金融環境は4月以降緩和しており、世界の株式市場は堅調に推移」
「米債券利回りは上昇する一方、カナダの利回りはほとんど変化していない」
「こうした金利差がカナダドルの下落の一因となっている」
「最近の指標は、個人消費が引き続き堅調であることを示唆」
「5月CPI上昇率は3.2％へとさらに上昇したが、これは主に中東情勢に起因するガソリン価格の上昇によるもの」
基調的なインフレ率（コア・インフレ率）の指標は2％近辺で推移」
「長期的なインフレ期待は安定的に推移している」
「CPI上昇率は6月も高水準で推移した後、今後数カ月かけて徐々に低下し、2027年初めには2％近辺に戻ると予想」
「理事会は、経済回復を維持し、インフレ率を2％の目標に戻すためには、現在の政策金利水準が引き続き適切であると判断」
「不確実性は依然として高い状況にある」
「カナダ経済の強さとインフレ見通しを継続的に評価し、必要に応じて金融政策を調整する用意がある」
「我々はこの世界的な混乱期において、カナダ国民が物価安定への信頼を維持し続けるよう注力していく」

コッハー・オーストリア中銀総裁
「必要になれば利上げの準備はできている」
「インフレはベースライン軌道からさほど外れていない」

高市首相
「為替は様々な要因を背景に市場で決まるもの、『高市円安』という話ではない」
「国際競争力を強化することが円の信認につながる」

ウィリアムズ米ニューヨーク連銀総裁
「インフレ率を2％の目標水準に持続的に戻すことが不可欠」
「現在の金融政策スタンスは目標を達成するために適した位置にある」
「インフレはピークに達し、今後数四半期で緩やかに低下していくと予想できる前向きな兆候がある」
「中長期的なインフレ期待はしっかりと安定している」
「失業率は2028年に向けて徐々に低下し、4％になると予想」
「中東紛争に起因する供給網の混乱は、依然として成長とインフレの見通しに対するリスク要因となっている」
「労働市場は回復力と安定性を示している」
「CPIの結果は、この数カ月間に期待していた内容と整合的だった」
「エネルギー価格に関連するインフレのリスクは幾分低下している」
「ウォーシュ氏は物価の安定と最大雇用の実現がいかに重要かを理解している」
「政策が今後どうなるかについて、特定の予測は持っていない」
「金利はインフレと共にいずれ低下するだろう」

欧州勢は中国AI株に強気維持、半導体設備にも注目＝UBS

　UBSは最新リポートで、ここ数週間の中国人工知能（AI）関連株の値動きを受け、一部の欧州投資家が利益確定売りを進めたものの、中国のAIテクノロジー分野に対する強気な見方は維持していると指摘した。中国AIの能力向上やインフラ整備の進展を踏まえると、長期的には中国AIサプライチェーンを投資ポートフォリオに組み入れることは妥当との見方を示した。『信報』が15日伝えた。

　欧州投資家は中国AIサプライチェーンへの理解を深めつつあるものの、なお理解を深める余地が大きいと分析。AIモデルの進化による産業構造の変化にも注目しており、高い競争優位性と参入障壁を持つ分野を選好する一方、供給不足を背景に短期的な恩恵を受ける景気敏感株への投資には慎重な姿勢を示しているという。中国の半導体製造装置メーカーについては認知度が高く、強気な見方が多いとした。

　また、AI以外では中国バイオテクノロジー分野への関心が予想以上に高まっていると指摘。未開拓の中国イノベーション分野への投資機会を模索する動きが背景にあると分析した。欧州投資家はアジア勢に比べて投資対象の分散が進んでおり、インターネット株は年初来で株価が軟調ながらも保有を継続する投資家が多いと説明。AI関連株への資金流入がインターネット株の出遅れ要因となっている一方、足元の低いバリュエーションを背景に、大手インターネット株はバリュー株やディフェンシブ株として投資妙味があるとの見方を示した。

米6月CPI鈍化、本日は米PPIに注目

　6月の米消費者物価指数（CPI）は前年同月比3.5％上昇と前月の4.2％から大きく鈍化し、市場予想も下回る結果となった。エネルギー価格の下落が全体を押し下げたほか、変動の大きい食品とエネルギーを除くコアCPIも落ち着きを示し、インフレ圧力の緩和が意識される内容だった。これを受けて米長期金利は低下し、ドルも上値の重い展開となった。

　もっとも、FRBがインフレ鎮静化を確信するにはなお材料不足との見方が多い。足元では中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が再び持ち直しており、エネルギー価格の上昇が今後の物価を押し上げる可能性も残されている。そのため、市場の関心は本日発表される6月の生産者物価指数（PPI）へ移っている。

　PPIは企業段階での物価動向を示す指標であり、今後の消費者物価への波及を占う上で重要視される。市場予想を上回る結果となれば、インフレ再燃への警戒から追加利上げ観測が強まり、ドル買い・米金利上昇につながる可能性がある。一方、PPIも鈍化が確認されれば、FRBが当面は政策金利を据え置くとの見方が強まり、年後半の利下げ期待が高まる展開も想定される。投資家はPPIの結果に加え、FRB当局者の発言を通じて今後の金融政策の方向性を慎重に見極めることになりそうだ。

>>103
宇宙関連なんてどこもどうなるかわからんから長期だろ
目先の株価なんてどーでもえーレベル