>>103
俺がいうのもなんだがペニルンは相当恵まれた環境にいるよ損しても生活保障されてんだからリスクとってみたら

スギやヒノキいっぱい植えて国民に大迷惑かけてさらに森林環境税まで新設したんかい

さらに森林環境税1000円

道路網、鉄道網、通信環境の整備で、人流物流情報の伝達がスピードアップしてるけど
航空機により人の移動だけは、意外にも50年間進歩してない(´・ω・`)

「危険貨物」載せたコンテナ船火災、インド沿岸警備隊が消火活動
火災を起こしたのはシンガポール船籍のコンテナ船「ワン・ハイ503」（全長268メートル）。
「船は2128トンの燃料と、危険貨物を含む数百個のコンテナを積んでおり、海洋環境や同地域の航路に深刻なリスクをもたらしている」と発表。

やべぇなこれ(´・ω・｀)

>>293
欧米のインフレが鈍化しているにも関わらず個人が弱気だから今は最高の投資環境だとブラックロックあたりが昨日言ってたぞ

>>678
兼業なら朝一にトイレでトレード出来る環境を作る事

KDDIは6月11日、東京都多摩市で新たなデータセンター「Telehouse TOKYO Tama 5-2nd」の建設を開始した。開業は2027年秋。

高品質な通信インフラ、最大18MWのIT電力容量(供給電力容量)を備え、高電力GPUサーバー向けの水冷方式に対応。100%再生可能エネルギーを活用することで環境へも配慮し、社会の持続的成長とAIへの対応を両立するとしている。

都心からのアクセス性が良好で、堅牢な地盤と高い標高によって水害リスクに対する防災性にも優れる。建物は地上8階、地下1階。提供ラック数は約1,900ラック(約5,800m2)。

KDDIは、「Telehouse」ブランドによるデータセンター事業を世界10カ国以上、45拠点以上で展開し、35年以上の実績をもつ。また、経済産業省が推進する生成AI開発を支える大規模計算基盤の整備に1,000億円を投入しており、今後もAI時代のインフラ整備を一層加速する方針。

スーパーの値引きえげつなかったんかね(´・ω・｀)

（2025年第1四半期決算について）
弊社の当第1四半期連結累計期間（2025年1月1日～3月31日）における米穀事業セグメントの業績は、売上高 311億62百万円（前年同期比127.1%）、営業利益19億29百万円（同487.4%）となりました。

営業利益が増加した主因は、
（1）お取引先への安定供給を重視し、高騰する仕入価格を、ご理解をいただき販売価格へ適時適切に反映できたこと、
（2）スーパー等の小売店における値引き販売等の減少により、弊社販売価格と利幅が改善したこと、
（3）横浜市にあった本牧工場を閉鎖し、桶川工場との続合により、製造効率の向上や製造コストの低減を実現したこと、です。
もっとも、上記増益の背景は、長年にわたる「米余り」環境下での薄利多売という米穀卸売事業の構造的な低収益体質において、供給不足という市況の急変が勃発した結果の反動であり、限定的な事象であると認識しております。
https://www.kitoku-shinryo.co.jp/ja/news/news20250611/main/0/link/forstakeholders0611.pdf

意地になってるの草 内容追加して何回でも言ってやるよ 【この長文コピペマンDLとローカスのとこでもコピペ荒らししとるわ そんでそれ突っ込まれたらその後typeとｍ13とか他武器にもコピペしてやがるよ どんだけ演ﾉなんだよ きっと日頃SRにボコられてストレスMAXなんやろなあ そんなにストレスたまるくらいならゲームやめたら？】 長文野郎も環境武器だと騒ぐアホもcodm辞めろよ 自分が弱いのを環境武器のせいにしてる間は一生雑魚のままだから ちょうどapexモバイルが配信されたのだからそっちに行け、二度と帰ってこなくていいから 長文コピペマンはもうゲームやってないかもしれないよ それでも恨みつらみの惰性みたいなので荒らして喜んでる狂人だと思う

ispace、環境問題が宇宙開発にも適用されて 近い将来宇宙ゴミを撒き散らす企業に
重い課徴金が課せられるかもしれないから長期投資は危険だ 今日、明日くらいの短期にした方がいい

中国、全ての大病院で無痛分娩提供へ　「出産しやすい環境促進」 　ロイター
やっぱ中国さまやな(´・ω・`)

エスサイエンス　あかんやん　ｗｗ

ビットコイン購入上限　5億円　

Ⅱ．ビットコイン購入及びリスク管理の方針
(1) 投資枠の設定について
当社は、仮想通貨の特性や市場動向を慎重に見極めつつ、長期的な資産保全およびインフレヘッジの観点から、資金運用先の一つとして仮想通貨を選定いたしました。
これに伴い、仮想通貨（主にビットコイン）の取得に係る投資枠として、上限金額５億円を設定することを決議いたしました。現時点では、具体的な購入時期および金額は未定であり、今後の市場環境および社内手続に基づいて慎重に判断してまいります。